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【サマリ】

・GPTW Japanは、2024年版調査（調査期間：2022年7月～2023年9月）にエントリーした653社にアンケート調査を行い、調査結果が一定水準を超えた「働きがい認定企業」の中から特に働きがいの水準が高い上位100社を「『働きがいのある会社』ランキング ベスト100」として選出した。

・2024年版ベスト100第１位は、昨年に引き続き、シスコシステムズ(大規模部門)、 コンカー (中規模部門)、 あつまる (小規模部門 )であった。

・2024年版調査に参加した企業の傾向として、スコアが低下した企業の割合が改善した企業よりもやや多かった。特に大規模において昨年から低下傾向が強まった。

・2か年（2023年版・2024年版）で最も改善した設問は、“休暇のとりやすさ”となり、引き続き各社において柔軟な働き方への配慮、対策を推進している 様子が伺える。一方で、2か年で最も低下した設問は“経営・管理者層が重要事項・変化を伝えている”であった。“重要事項・変化を伝えている”はコロナ禍で一時的に上昇した設問だが、平時に戻り、スコアが低下した。同じ施策を続けていたとしても、マネジメントとの双方向のコミュニケーションが十分ではないと従業員が受け止めている可能性がある。

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「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、 2024年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング ベスト100を、2月8日(木)に発表しましたので、お知らせいたします。

2024年版 日本における「働きがいのある会社」 ランキング

日本における「働きがいのある会社」ランキングは今年で18回目の発表となります。

2023年は、人的資本経営元年と言われた2022年に立てた計画を推進していく年となりました。 2023年3月期決算からは上場企業などを対象として「人的資本の情報開示」が義務化された こともあり、従業員の働きがいへの関心はさらに高まっています。そのような中、GPTW Japanの「働きがいのある会社」調査に参加し、積極的に従業員の働きがい向上に取り組む企業は、前年からさらに増加した653社となりました。中でも特に従業員の高い働きがい、エンゲージメントを引き出している企業、全100社が「ベスト100」企業として選出されています。

※「ベスト100」企業について

「働きがいのある会社」調査により一定水準を満たした企業が「働きがい認定」企業として選出され、その中から上位100社（大・中・小規模ごとの選出社数の合計が100社）がランキングとして選出されています。

調査期間：2022年7月～2023年9月（2024年版調査）

参加社数：653社

各部門（従業員規模別）の第1位～第10位は以下の通りです。

※順位横（）内は選出回数（今年のランキング選出を含む）

※詳細（10位以下のランキング）は以下をご覧ください。

⇒ https://hatarakigai.info/ranking/japan/2024.html

大規模部門 （1,000人以上）

1位 （7）シスコシステムズ　（情報通信業）

2位 （12）DHLジャパン　（運輸業，郵便業）

3位 （15）アメリカン・エキスプレス　（金融業，保険業）

4位 （10）セールスフォース・ジャパン　（情報通信業）

5位 （16）ディスコ　（製造業）

6位 （7）ラクス　（情報通信業）

7位 （11）パーソルキャリア 　（サービス業（他に分類されないもの））

8位 （11）SAPジャパン　（情報通信業）

9位 （8）レバレジーズグループ　（サービス業（他に分類されないもの））

10位（2）マネーフォワードグループ　（情報通信業）

中規模部門 （100-999人）

1位 （10） コンカー　（情報通信業）

2位 （9） アチーブメント　（学術研究，専門・技術サービス業）

3位 （1） Box Japan　（情報通信業）

4位 （5） フロンティアホールディングス　（不動産業，物品賃貸業）

5位 （12） FCE　（教育，学習支援業）

6位 （3） 日本ケイデンス・デザイン・システムズ　（情報通信業）

7位 （8） ファイブグループ　（宿泊業，飲食サービス業）

8位 （11） グロービス　（教育，学習支援業）

9位 （8） ヤッホーブルーイング 　（製造業）

10位（8） ＣＫサンエツ　（製造業）

小規模部門 （25-99人）

1位 （6） あつまる　（情報通信業）

2位 （3）ミクセル　（卸売業，小売業）

3位 （1） All Ads　（情報通信業）

4位 （7） バーテック　（製造業）

5位 （3） イベント21　（サービス業（他に分類されないもの））

6位 （2） タニウム 　（情報通信業）

7位 （2） Aphros Queen 　（サービス業（他に分類されないもの））

8位 （5） 現場サポート　（情報通信業）

9位 （1） Macbee Planet　（サービス業（他に分類されないもの））

10位（1） Reaktor Japan　（情報通信業）

大規模

中規模

小規模

2024年版 日本における「働きがいのある会社」ランキングベスト100 今年度の全体傾向解説

○分析方法

「働く人へのアンケート」の選択式設問全60問に対して肯定的に回答した回答者の割合の平均を、その企業の働きがい度を表すスコアとして算出して分析を行った。

○昨年からの推移（全規模）

2023年版と2024年版の調査に参加した企業を比較した。昨年同様の分析をした際は「変化なし～小」が最も多かったが、今回は大規模と中規模に「低下傾向」が増加し、全体として「低下傾向」が最も多い結果となった。

○昨年からの推移（大規模）

規模別に比較をすると、特に大規模において昨年から低下傾向が強まった。昨年の調査において大規模は改善傾向の割合が低下傾向よりも高かったが、「改善傾向」と「変化なし～小」が下がり、「低下傾向」が増加した。

○2か年で改善した項目

2か年（2023年版・2024年版）で特に改善した 設問は以下の図の通りであった。

最も改善したのは、“休暇のとりやすさ”となり、引き続き各社において柔軟な働き方への配慮、対策を推進している 様子が伺える。その他改善したのは、多くが「連帯感」に関する設問である。コロナ禍でリモートワークの導入等の理由から課題感のあった職場内のコミュニケーションの取りにくさについて実践的な取り組みを推進した 企業が多かったものと 考えられる。

○2か年で低下した項目

一方で、2か年（2023年版・2024年版）で特に低下した設問には、“経営・管理者層が重要事項・変化を伝えている”（情報共有）、“従業員の提案・意見をきいている”（傾聴）が上位に挙がった。“重要事項・変化を伝えている”はコロナ禍で一時的に上昇した設問だが、平時に戻りつつある中で、スコアが低下した。有事の際から施策の方法や頻度を変更した可能性も高いが、同じ施策を継続していたとしても、ただ続けるだけではスコアが下がることを肝に銘じたい。

完全版ランキング全体傾向レポートをHPにて公開中！

本記事には記載しきれなかった、2024年版「働きがいのある会社」調査から見えてきた最新の働きがいの状況について、データや事例とともにご紹介するレポート をHPにて公開しています。

１）GPTW「働きがいのある会社」調査について

２）2024年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング ベスト 100

３）2024年版調査 参加企業の特徴

４）キャリア自律に関する取り組みの動向　～働きがいのある企業の実態調査～

以下よりダウンロード頂けますので、是非ご覧ください。

⇒ https://gptw.hatarakigai.info/public/seminar/view/5974

「働きがいのある会社」ランキングについて

ランキング参加企業にアンケート調査を実施し、その結果が一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として世界約150ヶ国で発表しています。アンケート項目と評価基準はグローバル共通です。

日本では従業員規模により、大規模部門（1,000人以上）、中規模部門（100-999人）、小規模部門（25-99人）の3カテゴリーに分けて発表しています。

＜調査内容＞

「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する’’全員型「働きがいのある会社」モデル’’に基づく2種類のアンケートで構成されます。

・働く人へのアンケート

選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答

・会社へのアンケート

企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約150ヶ国で年間10,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。