「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2024年版 日本における「働きがいのある会社」若手ランキングを7月25日に発表し、アンケート調査の結果から若手の働きがいに関する傾向の分析を行いました。

若手ランキングは「働きがい認定企業」（2022年7月～2023年9月調査実施）の中から、特に若手（34歳以下）の働きがいに優れた企業を規模別に上位5社選出したものです。若手ランキングは2020年より発表を始め、今年（2024年）で5回目となります。

調査サマリ

●2024年版 若手ランキング第１位は、アメリカン・エキスプレス(大規模部門)、フロンティアホールディングス(中規模部門)、イベント21 (小規模部門)

●ランクイン企業の働きがいは前回（2023年版）より向上し、よりハイレベルな企業が名を連ねた。若手において、前回と比べて最もスコアアップした項目は「仕事と生活のバランス」、次が「休暇の取りやすさ」「精神的な安心」であり、今年は「ワーク・ライフ・バランス」において評価される企業が増加した。  

●ランクイン企業と認定に満たなかった不認定企業の比較では、若手から経営・管理者層への「信用」における差が最も大きい。

●調査参加企業全体として、若手の中でも年次が高い層の働きがいが低い傾向にある。逆に、年次が低い層に比べて年次が高い層で働きがいスコアが向上している企業では、両者を比較したとき、「組織への貢献実感」や「心理的安全性」に関する項目で大きく差が出ている。

2024年版 日本における「働きがいのある会社」若手ランキング

「働きがいのある会社」若手ランキングは、日本で2020年に新設されたランキングです。日本社会では少子高齢化社会における優秀人材の獲得と定着が多くの企業の課題となっています。

さらにコロナ禍で仕事に対する若手の価値観の変化はますます加速していると考えられます。GPTW Japanはそのような状況下で若手の「働きがい」に着目し、積極的に施策を打っている企業にスポットライトを当てたいという思いから、若手ランキングを発表しています。

各部門（従業員規模別）の順位は以下の通りです。

※（）内は前回（2023年版 若手ランキング）の順位

※詳細はこちら： https://hatarakigai.info/ranking/young/2024.html

⼤規模部門（1,000人以上）

1位（2位） アメリカン・エキスプレス（金融業，保険業）

2位（4位） ディスコ（製造業）

3位（ー） マネーフォワードグループ（情報通信業）

4位（ー） ラクス（情報通信業）

5位（ー） 電通国際情報サービス（ISID）（情報通信業） ※1

※1 調査を実施した2023年7月時点の社名を掲載

中規模部⾨ （100-999人）

1位（1位） フロンティアホールディングス（不動産業，物品賃貸業）

2位（3位） コンカー（情報通信業）

3位（2位） アチーブメント（学術研究，専門・技術サービス業）

4位（ー） Box Japan（情報通信業）

5位（ー） Trek Bicycle（卸売業，小売業）

⼩規模部⾨ （25-99人）

1位（ー）　イベント21（サービス業（他に分類されないもの））

2位（ー）　ヘルスベイシス（情報通信業）

3位（1位） Aphros Queen（サービス業（他に分類されないもの））

4位（ー）Reaktor Japan（情報通信業）

5位（ー） All Ads（情報通信業）

各規模1位企業の評価ポイントご紹介

アメリカン・エキスプレス（大規模部門）

社内公募制度を通じて組織のすべてのポジションにチャレンジできる機会が開かれています。若手社員は適切な人材配置に納得感を持っています。上司面談や社内に複数のネットワークがあるなど、若手に特有の問題解決に役立つ制度も豊富に整えられているのが強みです。

フロンティアホールディングス（中規模部門）

社員が個性や能⼒を活かせる環境づくりが働きがいにつながるという考えのもと、従業員の自己実現を支援する様々な施策が行われています。また、従業員の成長を可視化し、公正な評価がなされるような仕組みが整えられています。

イベント21（小規模部門）

立場や年齢に関わらず全員が活躍できる制度があり、土台となるカルチャーも醸成されています。全社員が参加する委員会において、挙手制・希望制を採用しており、従業員と会社の夢を叶える機会をつくり出している点が特徴的です。

2024年版 日本における「働きがいのある会社」若手ランキング傾向解説

2024年は、若手社員の早期退職や、退職代行を請け負う企業が増えていることが話題になりました。「働きがいのある会社」認定を受けている企業の若手社員に対する調査では、若手の働きがいについてどのような傾向が出ているのでしょうか。

●ランクイン企業の働きがいは前回（2023年版）より全社で＋1.49％、若手で＋0.22％向上した。

●若手において、前回と比べて最もスコアアップした項目は「仕事と生活のバランス」、次が「休暇の取りやすさ」「精神的な安心」であり、今年は「ワーク・ライフ・バランス」において評価される企業が増加した。  

＜若手ランクイン企業　若手社員（34歳以下）スコアアップ上位5項目＞

●若手ランクイン企業と、「働きがいのある会社」認定に満たなかった不認定企業との若手スコア比較では、「信用」に関する項目での差異が大きい。「メンバーから経営者・管理者層への信用」が若手の働きがいに影響すると考えることができる。

＜若手ランクイン企業・不認定企業　若手スコアの差異＞

●全体として、若手の中でも年次が高い層の働きがいが低い傾向にある。

●逆に、年次が低い層に比べて年次が高い層で働きがいスコアが向上している企業では、両者を比較したとき、「組織への貢献実感」や「心理的安全性」に関する項目で大きく差が出ている※1。

＜年次が低い層（①）と年次が高い層（②）でスコアの差が大きい項目＞

※①より②のスコア平均が高い企業群において

※1 年次が低い層：~25歳、年次が高い層：26~34歳

Great Place To Work® Institute Japan　コンサルタント 岡部 宏章　コメント

今年の若手ランキングは、前年に比べて「尊重」に関する項目、中でも「ワーク・ライフ・バランス」において評価される企業が増えました。この点は、「自分自身の価値観を大切にする」近年のZ世代の特長に深く関わる項目であり、欠かすことのできない衛生要因として改めて認識されていると考えることができます。 昨今では副業やSNSの繋がりなど、若手が職場以外でコミュニティの選択肢を多く持つようになったため、仕事以外の場でも楽しみや成長実感を味わうことができていると考えられます。

また、若手ランクイン企業と不認定企業との比較では、メンバーから経営・管理者層への「信用」に関する項目で大きな差が開きました。

入社した若手の高い働きがいを実現するためには、まず仕事と生活のバランスをとることができる環境を整えたうえで、経営・管理者層が若手からの「信用」を獲得することが重要です。

一方、若手の中で年次が上がっても働きがいを維持するためには、「組織内の心理的安全性を高め、貢献実感を持たせる」点を押さえた取り組みや施策が必要であることがわかりました。心理的安全性を高めるなど「働きやすさ」の実現に加え、貢献実感など「やりがい」を高めることが、若手の働きがいを維持するために重要です。

「働きがいのある会社」ランキング及び若手ランキングについて

ランキング参加企業にアンケート調査を実施し、その結果が一定レベルを超えた会社を「働きがいのある会社」として世界約150ヶ国で発表しています。アンケート項目と評価基準はグローバル共通です。

日本では従業員規模により、大規模部門（1,000人以上）、中規模部門（100-999人）、小規模部門（25-99人）の3カテゴリーに分けて発表しています。

「働きがいのある会社」若手ランキングは、「働きがい認定企業」（2022年7月～2023年9月調査実施）の中から、「若手の働く人へのアンケートの結果」、「若手従業員比率などの基本会社データ」の２つの評価観点において特に若手（34歳以下）の働きがいに優れた企業を選出したものです。

調査内容

「働きがいのある会社」調査は、GPTWが提唱する“全員型「働きがいのある会社」モデル”に基づく2種類のアンケートで構成されます。

①働く人へのアンケート

選択式設問（60問）・自由記述式設問（2問）・属性・認識を問う設問（8問）に、働く人が無記名で回答

②会社へのアンケート

企業文化や会社方針、人事施策（採用、経営層からの意見浸透、従業員からの意見聴取、人材育成、ダイバーシティ、ワークライフバランス、社会・地域貢献活動など）の具体的な取り組み内容を会社として回答

傾向解説の分析方法

「働く人へのアンケート」の選択式設問全60問に対して肯定的に回答した回答者の割合の平均を、その企業の働きがい度を表すスコアとして算出して分析を行った。

Great Place To Work® Instituteについて

Great Place To Work® Institute は、約150ヶ国で年間10,000社以上の働きがい（エンゲージメント）を調査し、一定水準に達した企業を「働きがいのある会社」認定・ランキングとして各国の有力メディアで発表している世界的な調査機関です。30年間のデータに裏付けされた方法論を用いて評価を行う認定・ランキング制度は、企業における採用ブランディングやIR・人的資本開示の目的で広く活用されています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place To Work® Institute よりライセンスを受け、Great Place To Work® Institute Japan（GPTW Japan）を運営しています。