[Omdia調べ]モバイルPC市場向けOLEDが2031年までに年平均37%成長すると予想

Omdia

 

ロンドン、2024年5月28日 /PRNewswire/ -- OmdiaDisplay long-term demand forecast trackerによると、モバイルPCのOLEDディスプレイ需要は2023年から2031年まで年平均成長率で37%で伸びると予測されています。この急成長の背景には、多くのブランドがOLEDパネルを搭載する高級ノートパソコンやタブレット端末を増やしていることが挙げられます。

 

OLED demand forecast for mobile PC

 

COVID-19パンデミックとインフレにより、2022年と2023年におけるモバイルPC向けOLED需要の伸びは鈍化しました。しかし、AI対応PCが登場し、AIの性能が進化したことにより、モバイルPCメーカーは、2024年に始まる新製品の導入に向けて準備を進めています。また、2025年下半期にWindows 10のサポートが終了する見通しであることから、モバイルPCの需要回復が期待されています。

 

こうした市場環境の中、アップルはiPad Proラインアップで初めてOLEDスクリーンを導入することで大きな進展を遂げました。これらのiPad Proモデルの予想年間販売量から、2024年のタブレットOLED需要は前年比3倍になると予測されます。さらに、アップルは最終的にiPad AirやiPad miniを含むタブレット製品ラインアップ全体にOLED採用を広げる可能性が極めて強いだろうと予測しています。この戦略的な動きは、競合他社のOLED採用戦略にもおそらく影響を与え、タブレット型OLEDの需要を牽引し、2029年までに生産台数を3,000万台超に引き上げる可能性もあります。

 

Omdiaのディスプレイ研究部門主席アナリストであるRicky Park氏は次のように述べています。「アップルは、早ければ2026年にもMacBook ProにOLEDを搭載するでしょう。この動きは、ノートブック市場におけるOLEDの需要急増に拍車をかける可能性があり、2031年までに6,000万台以上に達する可能性もあります。」

 

OLEDディスプレイの需要が急増を続ける中、大手ディスプレイパネルメーカーは、この潮流に乗ろうと戦略的なポジショニングを取っています。2023年、サムスン・ディスプレイ社とBOE社は、G8.6 OLED製造工場への投資を正式に発表し、設備の発注と量産に向けた基盤固めを計画しています。同様に、中国のVisionox社も、G8.6 OLED製造工場への投資を準備しています。量産開始予定日は2026年または2027年です。ノートパソコンに搭載されるOLEDディスプレイの需要増に対応する上で、この量産体制はきわめて重要な要素になります。

 

▽OMDIAについて
Informa Tech傘下のOmdiaは、テクノロジー調査・アドバイザリーグループである。同社はテクノロジー市場に関する重要な市場データ、分析、アドバイス、カスタムコンサルティングを提供している。より詳しい情報はwww.omdia.com を参照のこと。

 

▽メディア問い合わせ先
Fasiha Khan / T: +44 7503 666806 / E: fasiha.khan@omdia.com

 

写真 - https://mma.prnasia.com/media2/2419703/Omdia_OLED_demand_forecast_for_mobile_PC.jpg?p=medium600 

 

ロゴ - https://mma.prnasia.com/media2/2369794/Omdia_Logo.jpg?p=medium600

 

  

 

 

 

(日本語リリース:クライアント提供)

PR Newswire Asia Ltd.

 

 

PR Newswire
1954年に設立された世界初の米国広報通信社です。配信ネットワークで全世界をカバーしています。Cision Ltd.の子会社として、Cisionクラウドベースコミュニケーション製品、世界最大のマルチチャネル、多文化コンテンツ普及ネットワークと包括的なワークフローツールおよびプラットフォームを組み合わせることで、様々な組織のストーリーを支えています。www.prnasia.com

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

プレスリリース添付画像

このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。

プレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。

プレスリリース受信に関するご案内

SNSでも最新のプレスリリース情報をいち早く配信中