スポーツを通じて福島の地域活性化と次世代育成を支援

NOK、福島ユナイテッドFC ユニフォームパートナーシップ4年目継続

体育館貸与など新たな取り組みで地域貢献、9月28日にスポンサーマッチを開催

　NOK株式会社（本社：東京都港区芝大門、代表取締役 社長執行役員 グループCEO：鶴 正雄、以下「NOK」）は、株式会社AC福島ユナイテッド(本社：福島県福島市、代表取締役社長 鈴木 勇人、以下「福島ユナイテッドFC」)との2025シーズンのユニフォームパートナーの継続を決定いたしました。ユニフォームパートナー契約は今シーズンで4年目となり、2024年4月に新たに策定したNOKのロゴがユニフォームの鎖骨箇所に入ります。

　また、地域活性化と次世代育成の支援のため、今シーズンより、福島ユナイテッドFCの練習場としてNOK福島事業場内の体育館を提供します。

福島ユナイテッドFC 2025シーズンユニフォーム デザイン画　 ©Fukushima United FC

　2025シーズンはNOKがオフィシャルクラブパートナーとなって8シーズン目を迎え、9月28日（日）の明治安田生命J3リーグ第29節 AC長野パルセイロ戦（とうほう・みんなのスタジアム／福島県福島市）でマッチデースポンサーを務めます。地域の子どもを対象としたサッカー教室など、地域活性化のイベントも同時開催予定です。

　新たな取り組みとして今シーズンより行う体育館の貸与は、トップチーム、アカデミー（U-18、U-15チーム）やスクール生（小学生以下）などの練習に活用されます。地域の次世代のサッカー選手を育成する場として、スポーツを通じて成長し、夢を追いかける機会を提供します。

　NOKは福島県を盛り上げるパートナーとして、J２昇格を目指し戦う福島ユナイテッドFCを2025シーズンも応援いたします。

オフィシャルクラブパートナーの継続にあたって

　ＮＯＫにとって福島県は、国内トップシェアを持つオイルシールの生産拠点であり、地域とのつながりを大切に成長してきました。福島事業場創業50周年を迎えた2018年より福島ユナイテッドFCに協賛し、地域振興や次世代育成に貢献してきました。特に次世代を担う子どもたちにスポーツの楽しさを知ってもらい、福島ユナイテッドFCのファンになってもらうことで、地元にさらに愛着を持ってほしいと考えています。福島ユナイテッドFCを地域の皆さまと共に応援することで、地域との一体感を深め、エネルギーや元気を得ることで地域の活性化に貢献していきます。

福島ユナイテッドFCについて

・所属：J３リーグ

・ホームタウン：福島市、会津若松市、伊達市、国見町、桑折町、川俣町を中心とする福島県

・2025シーズンクラブスローガン：「カチを耕す」

・URL：https://fufc.jp/

NOK福島事業場 概要

・所在地：福島県福島市永井川字続堀8番地

・設立：1968年

・福島事業場管轄国内生産拠点数：11か所(福島県8か所、宮城県3か所)

　　　　　　宮城NOK株式会社、東北シール工業株式会社、NOKエラストマー株式会社、

　　　　　　二本松NOK株式会社、NOKメタル株式会社、三春工業株式会社、TSK株式会社

・取扱品目：回転シール、往復・揺動シール他

・従業員数：3,577名 ※生産拠点含む合計

2025シーズン契約概要

・契約カテゴリー：オフィシャルクラブパートナー

・ロゴ掲出：ユニフォーム鎖骨部分

・主な施策：① 9月28日「NOKスペシャルマッチ」の開催 　※詳細は決定次第お知らせいたします

　　　　　　②サッカー教室の開催

　　　　　　③NOK福島事業場の体育館を練習場所として福島ユナイテッドFCへ貸与

2024年スポンサーマッチの模様　 ©Fukushima United FC2024年スポンサーマッチの模様　 ©Fukushima United FC

■ リリースに関するお問い合わせ

NOK株式会社　 CEOオフィス　コーポレートアフェアーズ　コーポレートコミュニケーション部

TEL:03‐5405‐6372 　Mail：mb_nok_corporate_affairs＠jp.nokgrp.com

■ NOK株式会社について

NOKグループは「Essential Core Manufacturing ― 社会に不可欠な中心領域を担うモノづくり」を掲げ、豊かな社会の根幹となる「安全」と「快適」を支えています。 15の国と地域に所在するグループ93社、約38,000人で、積み重ねた基礎研究に基づく製品開発、高品質での大量・安定生産を実現しています。 自動車をはじめとするモビリティ、PCやスマートフォンに代表される電子機器、OA機器、医療・ヘルスケア機器、産業用ロボット、そして人工衛星など、あらゆる産業分野に技術・製品を提供し続けます。