残響時間プログラム「NX-43RV」を発売

騒音計1台で残響時間の測定・評価を現場で完結

2026/10/7 15:30

2026年10月7日

リオン株式会社（本社：東京都国分寺市、代表取締役社長：加藤公規）は、騒音計に残響時間測定機能を追加できる専用プログラム「NX-43RV」を本日発売しました。本製品は従来のノイズ断続法に加え、新たにインパルス応答二乗積分法に対応しました。音源を断続する仕組みを必要としない測定が可能となるほか、測定データの収録から残響時間の算出、測定結果の信頼性の確認までを騒音計1台で行えます。これにより、現場での測定作業の負担を軽減し、室内音響評価の効率化に貢献します。

残響時間は、会議室や教室、ホールなど、室内における音声の聞き取りやすさを評価する重要な指標であり、建物の竣工時や改修前後の音響性能確認、吸音対策の効果検証などで測定が行われています。当社は、現場への機材の持ち込み制限や作業効率化への要求が強まるなか、測定から評価までを騒音計1台で完結できるプログラム「NX-43RV」を開発しました。　

また、当社の設立母体である一般財団法人小林理学研究所では、インパルス応答二乗積分法に使用できる「折り紙インパルス音源」を開発しています。紙鉄砲の原理を応用し、音響測定に適した衝撃音を安定して発生できるよう設計したものです。容易に作成・携帯でき、現場での残響時間測定に手軽に活用できます。

【測定イメージ】インパルス応答二乗積分法（左）と折り紙インパルス音源（右）

■製品情報

商品名	希望小売価格※（税別）
残響時間プログラム「NX-43RV」	110,000円

精密騒音計「NL-53EX」（本体）	360,000円
オクターブ・1/3オクターブ実時間分析プログラム「NX-43RT」 ※「NX-43RV」の使用に必須	180,000円
波形収録プログラム　「NX-43WR」	110,000円

※ 希望小売価格はあくまでも参考価格であり、販売価格は小売業者により自主的に定められるものです。

■測定状況や結果を画面上で確認

■主な特長

1．インパルス応答二乗積分法とノイズ断続法の2方式に対応

ISO 3382-2 に規定された 2 つの残響時間測定方法に対応しています。

インパルス応答二乗積分法では、折り紙インパルス音源や風船の破裂音などのインパルス音による音響エネルギーの減衰から残響時間を算出するため、スピーカやパワーアンプを使用せずに測定ができます。

ノイズ断続法では、スピーカから発生させたノイズの減衰から残響時間を算出します。音源の出力を室内空間の大きさや周囲の環境音、背景騒音に応じて適切に設定できる利点があります。

【測定イメージ】ノイズ断続法

２．騒音計1台で、測定から残響時間の算出までを現場で完結

従来、残響時間の算出には測定データをコンピュータ等で分析する必要がありました。「NX-43RV」は、ハンディタイプの騒音計にプログラムを追加するだけで、測定から残響時間（T20・T30・T15・EDT）の算出までを本体上で行え、現場で測定が完結します。測定結果は、オクターブバンド（63 Hz～8 kHz）および1/3オクターブバンド（50 Hz～10 kHz）の周波数ごとに、グラフまたは数値一覧で確認ができます。算出に用いる近似直線は手動で調整でき、残響時間は自動で再計算されます。

３．測定結果の信頼性を現場で確認

ISO 3382-2で示された判定基準に基づき、測定結果の信頼性を現場で確認できます。しきい値を超えた場合は騒音計の表示画面に赤字で表示されるため、再測定の必要性を迅速に判断できます。また、測定した音源と背景騒音の結果を重ねて表示でき、背景騒音の影響を容易に確認できます。

４．繰り返し測定と平均演算による測定効率の向上

測定用音源の出力をトリガとして自動で測定を開始するレベルトリガ機能により、最大10回まで連続して測定ができます。測定結果は自動で平均演算されるほか、平均値の算出対象から除外したいデータを任意に選択できます。1つのデータ保存先に最大40回分の測定結果を保存でき、効率的な測定作業を支援します。

５．残響時間測定と音圧波形の同時記録

波形収録プログラム「NX-43WR」を組み合わせることで、残響時間測定と同時に実際の音圧波形を記録できます。記録した波形は、波形処理ソフトウェア「AS-70」による事後の詳細分析に活用できます。

■関連製品との組み合わせ

ノイズ断続法による残響時間測定向けに、信号発生器を内蔵したバッテリ駆動のパワーアンプ「Nor282」と、無指向性の12面体スピーカ「Nor283」を用意しています。騒音計および「NX-43RV」と組み合わせて測定システムを構成できます。

■主な使用用途

・会議室、教室、講堂、ホール、オフィスなどの室内音響特性評価

・建物竣工時や改修工事前後の音響性能確認

・吸音材導入など音響対策の効果検証