株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は、テレビ番組やCMの放送内容をリアルタイムで認識し、抽出したオンエアデータを即時に外部事業者に提供するソリューション「TV Live Meta Module（β版）」（テレビ・ライブ・メタ・モジュール・ベータ版）を開発しました。これにより、番組やCMとタイムリーに連動したコンテンツを、視聴者のスマートフォンやタブレットなど、いわゆる“セカンドスクリーン”にすばやく届けることが可能になります。ソリューションの提供先としては、ポータル／SNSのプラットフォーム事業者や広告配信事業者など、テレビ番組やCMに連動、関連したサービスを提供している事業者を想定しています。

　開発の背景には、番組を視聴しながらこれらのセカンドスクリーンを併用して楽しむ視聴者の増加があります。具体的には、番組やCMに関連した情報の検索やSNSなどによる発言の増加、番組・CM起点のEコマースの広がりが挙げられます。

　当社は、2013年9月から、放送と連動したセカンドスクリーンの活用について研究する「セカンドスクリーンプロジェクト」を推進しており、「TV Live Meta Module（β版）」はその成果の一つです。テレビ番組の内容を字幕情報から取得して特定キーワードを抽出したり、地上波テレビで流れるCM画像から広告主や商材を特定したりする運用を高速で自動化、それらの情報を外部のサービスとつなげる仕組みを構築しました。番組で取り上げられた情報の取得・運用が自動化されていることから、外部事業者は既存のサービスに付加価値を加えるコンテンツを提供したり、新たなマネタイズにつながるサービスを開発したりすることが可能になります。

　なお、「TV Live Meta Module（β版）」の外部事業者への提供は、API（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）で行い、以下の3つのモジュールを提供します。

1．「シンクロCMモジュール」

テレビCMと連動し、CMの放送と同時に視聴者のセカンドスクリーンに同一広告主のバナ

ー広告、動画、クーポン、Eコマースのサイトリンクなどを表示する仕組みです。画像マッチング手法を採用しているため、音声認識による既存のサービスに比べ識別のスピードが速いという特徴があります。

2．「テレビライブワードモジュール」

テレビ番組内で取り上げられた場所、人物、モノなどのキーワードを自動認識してリアルタ

イム表示する仕組みです。同時にキーワードに関連した情報を自動生成する仕組みを備えています。例えば、あるタレントの名前がキーワードとしてリアルタイム表示されると、同時にそのタレント関連情報が自動生成されるため、利用者はその関連情報に容易にアクセスすることができます。

3．「テレビライブワード連動広告モジュール」

特定のキーワードに反応する広告をあらかじめ制作しておき、テレビ番組内でそのキーワー

ドが取り上げられると自動的に広告が出稿される仕組みです。例えば、「花粉症」というキーワードが番組で取り上げられると、そのタイミングを逃さず視聴者のセカンドスクリーンにマスクや花粉症薬の広告を流すことができます。

※ライブワードモジュールは字幕放送のある番組のみが対象になります。

　なお、「TV Live Meta Module（β版）」活用の第1弾として、本日より、一般社団法人マルチスクリーン放送協議会（代表理事：高山 将行）が運用するセカンドスクリーン向けアプリケーション「SyncCast（シンクキャスト）」と連携したサービスの実証実験※を行います。

現在「SyncCast」は、番組に連動して表示する情報を放送局が事前に準備する必要があるため、対応番組が限定されてしまうという課題を抱えています。今回の実証実験では「TV Live Meta Module（β版）」、なかでも「テレビライブワードモジュール」の活用による対応番組の拡大と、利用者の利便性・使用感の向上を検証いたします。

　今後当社は、「TV Live Meta Module（β版）」を活用した番組連動の広告ビジネスや各種リアルタイムサービスの開発、およびその事業性の検証を推進していきます。

※実証実験は、総務省が2015年度に実施する「高度な放送・通信連携技術の活用に向けた地域の放送コンテンツ等の発信に関する調査研究」の一環として行うものです。

以　上

【本件に関する問い合わせ先】

   株式会社電通　コーポレート・コミュニケーション局　広報部

　　　　　　　　長澤、渓　TEL：03-6216-8041

電通のセカンドスクリーンプロジェクトは、ラジオテレビ局 ビジネス戦略部、ビジネス・クリエーション・センター 事業 開発室 事業コンサルティング1部、関西メディアビジネス局 テレビ1部、関西MCプランニング局 メディア企画戦略部が連携して推進しています。