●第117回日本皮膚科学会総会にて平成30年度「日本皮膚科学会炎症性皮膚疾患研究費（アッヴィ助成）」の受領者を、京都大学大学院医学研究科　皮膚科学　本田哲也先生に決定

●炎症性皮膚疾患の病態メカニズムの解明が進み、新たな治療選択肢につながる研究の発展や炎症性皮膚疾患の患者さんのQOL向上に期待

アッヴィ合同会社（本社：東京都港区、社長 ： ジェームス・フェリシアーノ）と公益社団法人日本皮膚科学会（本部：東京都文京区、理事長：島田眞路）は、5月31日、第117回日本皮膚科学会総会にて平成30年度「日本皮膚科学会炎症性皮膚疾患研究費（アッヴィ助成）」（以下、アッヴィ助成）の受領者を決定し、本助成を授与したことをお知らせいたします。

本助成の選考は、日本皮膚科学会学会賞等選考委員会により行われ、京都大学大学院医学研究科　皮膚科学　本田哲也先生の研究テーマ「高脂肪食摂取が好中球性皮膚炎症に及ぼす作用メカニズムの解明」が選ばれました。本研究は、食事由来脂質が皮膚炎症性疾患の進展・制御へ及ぼす関与とそのメカニズムの解明を目指したものです。炎症性皮膚疾患の発症に食事由来脂質が関与していることはこれまで示唆されていますが、その詳細については十分明らかにされていません。本田先生の研究が進むことで、炎症性皮膚疾患の病態メカニズムの解明に貢献することが期待されています。

アッヴィ助成受領者である京都大学大学院医学研究科・医学部　本田哲也先生は「本研究を通じ、食事の観点からの皮膚疾患の新しい病態理解、ひいては新規薬剤開発へつながる成果をあげたいと考えております」と述べています。

アッヴィ合同会社　社長　ジェームス・フェリシアーノは次のように述べています。

「炎症性皮膚疾患の研究と治療の発展を願って設立されたアッヴィ助成の受領者が決定したことにより、実用に向けて一歩前進したことを大変うれしく思います。本田先生の研究の結果から、炎症性皮膚疾患の治療がさらに進歩し、患者さんのQOLの向上につながることを願っています」

平成30年度「日本皮膚科学会炎症性皮膚疾患研究費（アッヴィ助成）」受領者

本田　哲也　（京都大学大学院医学研究科・医学部）

研究テーマ：「高脂肪食摂取が好中球性皮膚炎症に及ぼす作用メカニズムの解明」

「日本皮膚科学会炎症性皮膚疾患研究費（アッヴィ助成）」制度について

日本皮膚科学会会員を対象に、炎症性皮膚疾患に対する研究を奨励し、治療の発展に貢献する目的で2017年6月に設立されたものです。2018年から2022年の5年間、毎年公募から選ばれたひとつの研究テーマに300万円の助成が日本皮膚科学会を通じて提供されます。初回となる2017年度は、2017年10月下旬から募集を開始し、その後、審査委員会を経て、受賞テーマが決定しました。

公益社団法人日本皮膚科学会について

日本皮膚科学会は、皮膚科学に関する研究・教育と医療について、その連絡連携を図り、皮膚科学の進歩・普及に貢献し、もって学術文化の発展に寄与することを目的として、全国各地の約1万2千人の会員によって組織されている公益社団法人です。

アッヴィについて

アッヴィは、世界で最も複雑かつ深刻な疾患に対する革新的な先進治療薬の開発に努める研究開発型のグローバルなバイオ医薬品企業です。その専門知識、献身的な社員、イノベーション実現に向けた独自の手法を通じて、自己免疫疾患、がん、C型慢性肝炎などのウイルス感染症およびニューロサイエンスの4つの主要治療領域での治療を大きく向上させることをミッションに掲げています。世界中の人々が持つ健康上の課題への解決策を進歩させるため、75カ国以上の国でアッヴィ社員が日々取り組んでいます。アッヴィの詳細については、www.abbvie.com をご覧ください。

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日本においては、アッヴィ合同会社の約1,050人の社員が、医療用医薬品の開発や販売に従事しています。自己免疫疾患、新生児、肝疾患、ニューロサイエンスの各領域を中心に、患者さんの生活に大きく貢献できることを願っています。詳しくは、www.abbvie.co.jpをご覧ください。

アッヴィ　今後の見通しに関する陳述

本リリースにおける記載には、1995年米国私募証券訴訟改革法に示される「今後の見通しに関する陳述」が含まれています。「確信」「期待」「予測」「計画」という言葉およびそれに類する表現は、一般に将来予想に関する陳述となります。当社からの注意喚起として、このような将来予想に関する陳述はリスクおよび不確実性による影響を受け、実際の結果と将来予想に関する陳述での予測との間に大幅な相違が生じる可能性があります。このようなリスクおよび不確実性には、知的財産に対する脅威、他社製品との競合、研究および開発プロセスに特有の困難、敵対的訴訟または政府による介入、業界に関連する法律および規制の変更などがあります。

アッヴィの経営に影響を及ぼす可能性のある経済、競合状況、政府、科学技術およびその他の要因については、Securities and Exchange Commission（米国証券取引委員会）に提出済みのアッヴィの2017年度アニュアルレポート（10-K書式）の1A項「リスク要因」に記載しています。アッヴィは、法律で要求される場合を除き、本リリースの発表後に発生した出来事または変化によって、今後の見通しに関する陳述を更新する義務を負わないものとします。