マカフィー、コロナ禍の消費者のセキュリティマインドセットを調査

マカフィー

2021/1/28 11:00

2021年1月28日

マカフィー株式会社

マカフィー、コロナ禍の消費者のセキュリティマインドセットを調査

身近なテクノロジーの変化が個人情報の安全に関する最新動向を浮き彫りに

~消費者のデジタルファーストの考え方に影響を及ぼす

 買い物習慣と利便性の追求~

<ニュースハイライト>

・かつて対面で行われていた人々の暮らしや日常生活の活動が、

 オンラインの代替手段に置き換わる状態が続いている

・米国人の3人に2人がサイバー脅威に懸念を示す一方で、

 3人に1人はサイバー攻撃を防御する自信がないと感じている

・米国人の77%が利便性を理由に、2020年、

 オンライン活動に変化があったことを認めている

デバイスからクラウドまでを保護するサイバーセキュリティ企業である

米国マカフィー(McAfee Corp、本社:米国カリフォルニア州、

Nasdaq:MCFE)は、「2021 Consumer Security Mindset Report

(消費者のセキュリティマインドセットに関するレポート:2021年)」を

発表しました。

本調査により、米国の消費者は世界的なパンデミックによってもたらされた、

オンラインバンキング(61%)、ソーシャルエンゲージメント(56%)、

パーソナルショッピング(52%)などを筆頭としたデジタルファーストの

生活様式を今後も続けていくと考えていることが明らかになりました。

オンライン活動が活発になるにつれ、

サイバー脅威にさらされる可能性は高くなります。

注目すべきは、米国人の3人に2人(66%)が今日のサイバー脅威を

懸念している中、回答者の3人に1人(29%)は、

サイバー攻撃を防御する自信がないことを認めている点です。

消費者が新しいデジタルの世界に順応して利用するにつれ、

サイバー犯罪者はそれに気付き、悪用しようとします。

さまざまなオンラインアプリやサービスを利用する時間が長くなればなるほど、

(サードパーティの侵害などの)潜在的なリスクや

(フィッシング攻撃や詐欺などの)脅威にさらされる可能性が高くなります。

マカフィーの調査によると、米国の回答者の71%が金融取引に関する

データを盗まれることを最も懸念しており、68%が誕生日や住所などの

個人情報がハッキングされる可能性を憂慮しています。

これは消費者にとってサイバー脅威が

大きな懸念事項であるということを明確に示しています。

マカフィーのコンシューマー ビジネス担当

エグゼクティブ バイス プレジデントのテリー・ヒックス(Terry  Hicks)は、

次のように述べています。

「自分自身を守る第一歩は、オンラインでの安全を保ち、

デジタルウェルネスを維持するための方法は

たくさんあるということを認識することです。

問題が起こってから解決するより、問題を未然に防ぐ方が良いのです。

私たちはインストールするアプリからクリックするWebサイト、開封する

メールに至るまで、安全なネット習慣を意識して身に付けることができます。

考え方や行動を意識して変えることは、私たちが最も大切にしているもの、

つまりプライバシーやアイデンティティを保護し、

安心して過ごすために必要不可欠なのです」。

消費者のデジタルファーストの考え方に影響を及ぼす買い物習慣

消費者の買い物習慣から、これからのデジタルファーストの

暮らしを伺い知ることができます。

回答者の70%は、2020年に1台以上のコネクテッドデバイスを購入したと

回答しており、さらに3人に1人は3台ものコネクテッドデバイスを購入しています。

しかし、セキュリティソフトを購入して対策を行ったのは50%に過ぎず、

セキュリティソフトが最新の状態かどうかを

実際に確認しているのはわずか4人に1人でした。

消費者にとってオンラインで情報を共有することは

習慣になりつつありますが、複数の連絡先を求められるサービスを

利用することには大きな危険性があります。

McAfeeのレポートによると、回答者の77%が2020年にテキストメッセージや

電子メールの通知機能(47%)、ログイン状態の維持あるいはユーザーの

認証情報を記憶するオプション(27%)、決済を迅速にするために

クレジットカード情報を保存して自動入力する機能(24%)といった

利便性を追求した機能を使い始めたと回答しています。

米国の消費者は必要なセキュリティ対策を常に行っていないことに加えて、

ハッカーが自分のデータを欲しがる理由について

あまり考えたことがないことを認めています。

特に、回答者の半数以上(51%)は、オンライン上に保存され、

利用可能なデータにどれだけの価値があるかについて

一度も考えたことがないことが判明しました。

ハッカーは金銭目的のために常に他人を搾取する方法を模索しています。

また、個人情報には価値があり、かなりの金額で転売することができます。

一方で、消費者の10人のうち9人近くは、そのデータが通貨として

取引されるのであれば積極的に保護すると回答しています。

消費者が自分自身と大切な人を守る方法として、以下を推奨します。  

・多要素認証の使用:

デジタルユーザーの信頼性を二重チェックし、

セキュリティ機能を追加して個人情報やその他情報を保護

・オンラインサービスの利用や接続には細心の注意を払う:

パブリックWi-Fiに接続して決済を行う必要がある場合は、

マカフィー(R) セーフコネクトなどの仮想プライベートネットワーク

(VPN)を利用し、オンラインでの安全性を確保

・セキュリティ対策を強化:

インターネットを閲覧する際は、悪意あるリンクをクリックした場合でも、

マルウェアやフィッシングサイトをブロックする

マカフィー(R) ウェブアドバイザーのようなツールを使用

マカフィーレポート「2021 Consumer Security Mindset Report

(消費者のセキュリティマインドセットに関するレポート:2021年)」の

調査方法:

本調査はマカフィーが MSI-ACIに委託し、2020年12月11日~23日に、

米国在住の18歳以上の成人1,000名以上を対象として、

オンラインを通じて行われました。  

■マカフィーについて

マカフィー(Nasdaq:MCFE)は、個人向けパーソナルセキュリティの

リーダーです。マカフィーのコンシューマーソリューションは、

デバイスだけでなく人々の保護にも重点を置いています。

オンラインの世界でのユーザーニーズに常に適応し、家族やコミュニティを

適切なタイミングで適切なセキュリティで保護する統合型の直感的な

ソリューションでユーザーが安全に暮らせるように支援します。

詳細については、 https://www.mcafee.com/ をご覧ください。

* マカフィーが提供する機能や効果はシステム構成によって異なり、

 ハードウェア、ソフトウェアやサービスの有効化が必要な場合があります。

* McAfee、マカフィー、McAfeeのロゴは、米国およびその他の国における

 米国法人 McAfee, LLCまたはその関連会社の商標又は登録商標です。

* その他の会社名、製品名やブランドは、該当各社の商標又は登録商標です。

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