約7割が相性を見て人員配置を決めている！離職率低下を予防改善するため、企業が取り組むべきことは？

導入すべきなのは、相性を見て人員配置を決められる適性検査システム！

ロジック・ブレイン

2021/11/5 11:00

十人十色といいますが、人はそれぞれ性格や考え方、価値観といった「パーソナリティ」が異なります。

いくら優秀な人材を集めても、職場内のコミュニケーションがうまく取れないようでは、業務にも差し障りが出るでしょう。

放置していると、社員のモチベーションが低下し、やがて離職者の絶えない職場となってしまうかもしれません。

そうした人的資源（Human Resources）の損失を防ぐため、「適性検査（パーソナリティ分析・診断）システム」を導入している企業もあるでしょう。

一般的には、能力検査と性格検査を合わせて24～26項目ほどで構成されていますが、実際には適性検査システムを提供しているメーカーによって、検査項目数や機能などもさまざまです。

また、人事担当者がどのように適性検査システムを活用するのかによっても、結果が変わってくるのではないでしょうか。

そこで今回、クラウドマネジメントツール『TOITOI』（https://cslp.logic-brain.co.jp/toitoi2110）の制作・販売・サポートを行っている株式会社ロジック・ブレイン（https://logic-brain.co.jp/）は、企業の人事担当者を対象に、「人材定着における企業の対応」に関する調査を実施しました。

回答者の業種と離職率

はじめに、回答者の業種の傾向と離職率について伺いました。

「現在のあなたの業種を教えてください」と質問したところ、『サービス業（23.9％）』と回答した方が最も多く、次いで『製造業（23.4％）』『建設業（9.1％）』『医療、福祉（9.0％）』『情報通信業（IT）（7.6％）』『運輸業、郵便業（7.1％）』『金融業、保険業（5.9％）』『電気・ガス・熱供給・水道業（3.1％）』『不動産業、物品賃貸業（2.8％）』『教育、学習支援業（1.9％）』『人材派遣業（1.4％）』と続きました。

また、「お勤め先の離職率はどのくらいですか？」と質問したところ、『10％未満（30.2％）』『10％～20％未満（32.7％）』『20％～40％未満（23.8％）』『40％～60%未満（10.2％）』『60％～80％未満（2.4％）』『80％以上（0.7％）』という結果となりました。

今回の調査では、これらを踏まえて進めて行きたいと思います。

コンディション維持・向上のために行っている施策No.1とは

離職率改善の一環として社員のコンディション維持・向上はどのような方法で行っているのでしょうか。

そこで、「コンディション維持・向上のために行っている施策はありますか？（複数回答可）」と質問したところ、『社員教育・研修（46.0％）』と回答した方が最も多く、次いで『人事評価制度導入（41.3％）』『福利厚生待遇の整備・充実（31.2％）』『適性検査（パーソナリティ分析・診断）システム導入（27.8％）』『定期的に1on1を実施（27.4％）』『労働トラブル相談・対応窓口の設置（24.1％）』『昇給昇格基準の明確化（22.4％）』『一定期間での人事異動（19.3％）』『何も行っていない（10.3％）』

と続きました。

■適性検査システム以外では、どんな方法で取り組んでる？

・定期的な個人面談を行い、仕事に対する思いを聞くようにしています。上司に言いにくいことを言える環境にするため、直属の上司でない第三者と話す機会も設けています（20代／女性／医療、福祉／東京都）

・ポジション毎の明確な役割を示し、半期毎に達成のための目標を自分で設定して、その達成度合いを数字で評価。いわゆるジョブ型を採用しています（30代／男性／サービス業／大阪府）

・福利厚生の充実を図っています。住居、食事、子ども手当てはもちろんのこと、会社の総務が月一で家での食事を楽しめるように定期便を出しています（京都の冷凍おばんざい、岩手のハムソーセージ詰め合わせなど）。また、社内報を毎月出して、拠点が離れた社員にも親近感が湧くような内容を毎回盛り込んでいます（30代／女性／製造業／東京都）

・義務化されている基準以下の従業員ではあるが、ストレスチェックを実施している（過去3回実施）。さらに社内プロジェクトを立ち上げて、社内研修や部署毎に業務の総括、及び精査を行っている（40代／男性／卸売業／北海道）

このような方法で社員のコンディションを維持・向上しているようです。

相性を見て回答した人事は約7割！？

では、それ以前に、人員配置を決める際に人事担当者は社員の相性を考慮しているのでしょうか。

そこで、「人員配置は上司と部下の相性を見て決めていますか？」と質問したところ、『はい（68.7％）』『いいえ（31.3％）』という結果となりました。

約7割は相性を考慮しているようですが、約3割は相性を見て決めていないともいえます。

会社として、社員のパーソナリティを把握することの重要度はどのくらいなのでしょうか。

そこで、「社員のパーソナリティ・性格を把握することは、どのくらい大事だと思いますか？」と質問したところ、『とても大事だと思う（48.3％）』『ある程度大事だと思う（46.9％）』と回答したのは約9割で、『あまり大事だと思わない（3.4％）』『全く大事だと思わない（1.4％）』は1割にも届きませんでした。

社員のパーソナリティを把握することを重要視している企業が多いようです。

〇〇だから使いづらい！システム導入の結果、人事が感じる本音とは！？

では、現在使っている適性検査（パーソナリティ分析・診断）システムについて伺ってみましょう。

「現在使用している適性検査（パーソナリティ分析・診断）システムには満足していますか？」と質問したところ、『とても満足している（25.1％）』『ある程度満足している（57.4％）』と回答したのは約8割で、『あまり満足していない（14.3％）』『とても不満がある（3.2％）』は2割に届きませんでした。

適正検査システム導入すれば、概ね課題は及第点といったところですが、ただし、一部不満が残ることもあるようです。

では、不満を感じることが多いのはどのような点なのでしょうか。

「適性検査（パーソナリティ分析・診断）システムで不満なのは、どのようなことですか？（複数回答可）」と質問したところ、『診断結果の精度が低い（35.8％）』と回答した方が最も多く、次いで『どのような診断結果なのか分かりづらい（34.1％）』『適性検査（パーソナリティ分析・診断）システム自体の信頼性が乏しい（32.3％）』『システムの結果をどう現場に反映したら良いか分からない（25.8％）』『診断項目が少なく細かい分析ができない（22.9％）』『使いづらい（16.1％）』と続きました。

精度が低いのでは、肝心の社員のパーソナリティを正確に診断することはできません。

また、診断結果が分かりづらいと担当者も困惑するでしょう。

そのような信頼性の低いシステム自体に、特に不満を感じているようです。

では、企業にとってどのような適性検査システムが求められているのでしょうか。

最後に、「適性検査（パーソナリティ分析・診断）システムにあったら良いと思うのは、どのような機能ですか？（複数回答可）」と質問したところ、『結果を基にどうすれば良いのか解決策まで示してくれる（42.1％）』と回答した方が最も多く、次いで『パーソナリティまで正確に診断できる（37.3％）』『数値やグラフで可視化されていて分かりやすい（31.7％）』『マネジメントに特化している（27.8％）』『集計した結果を基に組織全体の診断もできる（20.5％）』『AIが客観的に診断してくれる（19.4％）』『コンピテンシー評価が明確（13.9％）』と続きました。