関西大学総合情報学部・岡田朋之ゼミが沖縄・石垣島の特産品リーフレット&伝統行事PR動画を制作

~若者よ、リゾートだけじゃない石垣島の魅力、知って~

関西大学

2022/03/18

 関西大学総合情報学部の岡田朋之ゼミでは、地域の持続的な発展に向けた若い世代の呼び込みを目的として、沖縄・石垣島の特産品に関する2種類のリーフレットならびに、伝統行事のPR動画を制作しました。リーフレットは東京・大阪の沖縄物産店・料理店等で配架され、 動画は同ゼミのYouTubeチャンネル等で配信します。

 

【本件のポイント】

・泡盛スイーツやミンサー織り、伝統行事など、島のユニーク文化を紹介するリーフレット&動画を制作

・地域再生のカギといわれる「関係人口」の形成に寄与。若者を島に呼び込むきっかけとなるツール

・現地取材と地元関係者との対話から作り上げられた作品。同年代だからこその、若者に響くアプローチ

 

 沖縄県石垣市の一般社団法人ゆんたくガーデンと連携し、石垣市の協賛を受けて、現地の大きな魅力である様々な文化を若い世代に届ける活動に取り組んだ学生たち。その背景には、石垣島が直面する社会課題がありました。

 

■ 島外に進学・就職で20歳前後が激減。地域再生のカギは“関係人口”の形成

 大阪の南西約1,600kmに位置する石垣島では、周辺の島々を含め、学校が高校までしか存在しないため、卒業した若者のほとんどは進学や就職のために島を離れざるをえません。その多くは数年後に戻ってくるものの、人口の年齢分布としては20歳前後の世代がぽっかりと空白になっているのが現状です。

 

 そんな中、近年注目されているのが“関係人口”という存在です。日本国内の人口減少が避けられない今日、観光などによる交流人口でもなく、移住による定住人口でもない、ある地域に継続的な関わりをもってリピートする存在である“関係人口”をどのように形成していくかが、地域再生のカギを握るともいわれます。

 一方で、本土から石垣島への移住支援事業を行っている、今回の地元連携先団体・ゆんたくガーデンによると、近年移住の相談件数が増加傾向にあり、とりわけ若い年代層からの問合せが目立つと話します。全国的な傾向としても、地方移住を支援する団体の発表によれば、以前に比べて20代を中心とする若い世代の移住志向が高まっているというデータも出ています。

(認定NPO法人ふるさと回帰支援センター調べ :下記URLご参照 )

 

■ リゾートだけじゃない。石垣島が誇る伝統文化を知ってほしい

 今回の制作物には、美しい島と海をリゾート的に楽しむだけでなく、島の自然や文化に深く親しむきっかけを提供し、多様な形で関わりを持ってもらうことで、同世代の若者たちに島の持続的な発展の担い手になってもらいたいという願いが込められています。

 

 リーフレットでピックアップしたのは「泡盛」に「ミンサー」の2種。泡盛といえば有名な沖縄特産の焼酎ですが、今回はスイーツとのコラボ商品に着目。「まずは食べてみない?」と、石垣島で製造販売されている泡盛を使ったスイーツ製品をはじめ、手軽に作れる泡盛スイーツのレシピを紹介しています。さらにリーフ記載の二次元コードからは、泡盛の醸造過程を見ることもできます。また、石垣島をはじめとする八重山諸島の伝統の織物「ミンサー織り」に込められたロマンチックな想いに焦点を当て、現代にも繋がるその魅力を伝えています。

 

 そして動画は、今も多く受け継がれる島の伝統行事について、先人たちの願いや心情を探り、担い手の方々の語りを通じて、伝統行事に関わる人々の普遍的な想いを見つめ直す作品となっています。

 

■石垣島の特産品紹介リーフレット&伝統行事動画の概要

○ リーフレットは『泡盛×sweets』と『Minsah(ミンサー)』の2種展開

○ リーフレットサイズ:A4判 1/3仕上がり〔泡盛×sweets〕、1/4観音折り〔Minsah〕

○ 発行部数:各2,500部、配架期間:3月下旬から順次開始 ※在庫がなくなり次第、増刷予定

○ 配架場所:(東京地区)  新宿区立図書館本館及び分館、沖縄料理店 等

       (大阪地区)  わしたショップLINKS梅田、わしたショップ天神橋筋、いちゃりば、

               沖縄県大阪事務所、その他大阪市内沖縄料理店 等

○ 動画タイトル 『絆ぐ想い(つなぐおもい) ~石垣島の人々と伝統行事~』(約13分)

  ▼配信URL(二次元コード):https://youtu.be/1d-KvXEf-GQ

 

 

 

▼本件の詳細▼

関西大学プレスリリース

https://www.kansai-u.ac.jp/ja/assets/pdf/about/pr/press_release/2021/No64.pdf

 

 

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