大阪（関西）－バンクーバー線を運航再開（夏期限定）

東京（羽田）－トロント線を運航再開（通年）

東京（成田）－トロント線・モントリオール線を増便（毎日運航）

シグネチャークラス、プレミアムエコノミー、エコノミーの3クラス編成

本日エア・カナダは、2023年夏ダイヤにて国際線ネットワークの戦略的拡大を行うと発表しました。具体的には、日本－カナダ間の主要路線である東京（羽田）―トロント線（通年）および大阪（関西）－バンクーバー線（夏期限定）の運航を再開するとともに、東京（成田）－トロント線およびモントリオール線を毎日運航に増便します。航空券は、エア・カナダ ホームページ（aircanada.com）、エア・カナダ アプリ、エア・カナダ コンタクトセンター、または旅行会社にてご購入いただけます。

エア・カナダ アジア太平洋地区統括支社長のワイス貴代は次のように述べています。

「エア・カナダでは航空需要の高まりに備え、グローバルネットワークの拡大に向けてしっかりとした取り組みを継続しています。その一環として、2023年夏より、日本とカナダ国内の3つの主要ハブ空港を結ぶ重要な路線で運航再開と増便を決定いたしました」

「東京－トロント線は、羽田と成田の両空港から毎日1便が運航。さらに、モントリオール線とバンクーバー線の毎日運航に加え、人気の高い大阪線も復活します。この日本－カナダ間の充実したネットワークは、日本とカナダはもちろん、世界中の人々をつなぎ、旅を身近なものにし、各地の観光・ホスピタリティ産業の発展に寄与できると確信しております。ご予約の受付もすでに始まっておりますので、どうぞ安心してカナダ旅行をご計画ください。皆さまのご利用を心よりお待ちしております」

国際線

エア・カナダの国際線はワイドボディ機を使用しており、フルフラット式ポッドを備えたエア・カナダ シグネチャークラス、足元にゆとりのある幅広シートと上質なサービスが特長のプレミアムエコノミー、そして著名シェフが監修した機内食、ワイン、お飲み物を楽しめるエコノミークラスの3クラス編成となっています。すべてのお座席にパーソナルモニターが搭載されており、充実した機内エンターテインメントプログラムをお楽しみいただけるほか、Wi-Fi接続サービスも有料でご利用いただけます。

エア・カナダのメープルリーフ･ラウンジは、北米を中心とする23の空港にあり、対象となるお客様に安らぎの空間を提供しています。また、トロント・ピアソン国際空港の第1ターミナルおよびバンクーバー国際空港の国際線メープルリーフ・ラウンジ2階に位置するエア・カナダ シグネチャースイートは、一流の料理とその上質なサービスにより、空港ラウンジの新たなスタンダードを確立しました。 国際線でシグネチャークラスをご利用のお客様は、「美食」、「デザイン」、「快適さ」のすべてにおいて最高を追求したプライベートな空間で、ご搭乗までゆったりと快適にお過ごしいただけます。

エア・カナダでは機内食にもこだわり、数々の受賞歴に裏打ちされた技術でバンクーバーを拠点に活躍するデビッド・フォークワース氏とヴィクラム・ビジュ氏、そしてモントリオールの著名シェフ、アントニオ・パーク氏とジェローム・フェレール氏が監修したクオリティの高い料理をご用意しています。カナダを代表するソムリエ、ヴェロニク・リヴェ氏が厳選したワインと共にお楽しみください。

エア・カナダをご利用のお客様は、カナダを代表するロイヤルティプログラムであるアエロプランを通して、さまざまな提携先でアエロプランポイントを獲得し、交換することができます。また対象のお客様は、優先チェックインやメープルリーフ・ラウンジのご利用、優先搭乗などの各種特典をご利用いただけます。

2023年に運航再開

東京（羽田）－トロント

大阪（関西）－バンクーバー

2023年夏の繁忙期における増便（2022年夏と比較）

エア・カナダについて

エア・カナダは、カナダ最大手の航空会社で、世界最大の航空会社ネットワークであるスターアライアンスの創設メンバーです。エア・カナダは、カナダの50空港、アメリカの47空港、69の国際線空港をダイレクトに結ぶ、定期旅客便を運航しており、英スカイトラックス社の調査で4つ星ランクを獲得しています。エア・カナダのアエロプランプログラムは、カナダを代表するトラベルロイヤルティプログラムであり、45社の加盟航空会社を擁する世界最大の航空ネットワークのご利用により、ポイントを獲得・交換いただけるほか、商品やホテル、レンタカーなどにもポイントを幅広くご利用いただけます。貨物部門であるエア・カナダ カーゴは、エア・カナダの旅客機および貨物専用機であるボーイング767-300型機を利用して、世界6大陸の数百もの都市に貨物運送サービスを提供しています。エア・カナダは、事業全体における温室効果ガス排出量を2050年までに実質ゼロにすることを目指しています。