“オゾン除菌のプロフェッショナル”がお届けする オゾンミライ通信 No.3 2022年11月号

“オゾン”でサステナブルな衛生対策を

タムラテコ

2022年11月29日

NEWS LETTER

株式会社タムラテコ

オゾン除菌のプロフェッショナル”がお届けする オゾンミライ通信 No.3 202211月号 12月は地球温暖化防止月間 > オゾン”でサステナブルな衛生対策を ~急増する“コロナごみ”の実態や地球環境にやさしい“オゾン除菌”の仕組みを解説~

 

 オゾン関連製品の専門メーカーであるタムラテコは、意外と知らないオゾンの基礎知識から、オゾンの身近な活用シーン、オゾン除菌の仕組みと効果まで、オゾンに関する情報をまとめてお届けしています。

    環境省では、平成9年12月に京都で開催されたCOP3(気候変動枠組条約第3回締約国会議)を契機として、平成10年から12月を地球温暖化防止月間と定めています。2015年に国連で採択された「SDGs(持続可能な開発目標)」でも、目標13に「気候変動に具体的な対策を」を掲げており、地球温暖化に対する対策が急務になっています。そこで今回は、衛生対策と地球環境の関係性に着目し、“オゾン除菌“が地球温暖化対策のためにできることをご紹介します。

 

 

 

温室効果ガス排出量の現状

 日本では、2030年には温室効果ガス排出量を2013年比で46%削減、2050年に完全なカーボンニュートラルを実現することを目標に定めています。2020年度に国内で排出された温室効果ガスの量は、CO2に換算して11億5000万トンで、前の年度を6200万トン、率にして5.1%下回りました。

 減少は7年連続で、年間の排出量は1990年度に算定を始めて以来、最も少なくなりました。再生可能エネルギーの導入や省エネ対策などが進んだこともありますが、環境省は新型コロナウイルスの感染拡大で経済活動が停滞し産業部門や運輸部門を中心に排出量が減少した影響が大きいとしています。環境省の試算によりますと、感染拡大の影響によって8300万トン、前の年度の6.8%分が削減されたということです。確実に削減できている温室効果ガスですが、温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させる「カーボンニュートラル」を実現するためには80%減が必要となり、まだまだ努力が必要です。

出典:環境省 2020年度(令和2年度)温室効果ガス排出量

https://www.env.go.jp/content/900445425.pdf

 

世界のプラごみ、20年で倍以上!?急増する“コロナごみ”とは?

 2022年2月22日、経済協力開発機構(OECD、本部パリ)は、プラスチックごみの問題について分析した初の報告書「グローバル・プラスチック・アウトルック」を発表しました。

 本報告書によると、世界のプラスチックごみは2019年に計3億5300万トンと20年間で倍以上になり、環境への負担が増していることを報告しました。また、新型コロナウイルス危機によって経済活動が鈍化したことで、2020年のプラスチック使用量は2.2%減少しましたが、食品の持ち帰り用パッケージ、マスクなどのプラスチック製医療器具の増加により、ごみが増加した。とも報告されています。

 また、環境団体オーシャンズアジアが発表したレポートによると、世界全体で2020年に520億枚のマスクが生産され、そのうち海洋に流出したと推定されるマスクの量は約3%にあたる15億6000万枚である。と発表しました。その量はプラスチック量に換算すると、4680~6240トンとなります。マスクは不織布でできていますが、紙ではなくプラスチックが原料となっているものが多く、海に流出してしまうと、そのまま残り続けて海洋環境や生態系への影響を及ぼす恐れがあるのです。

 

出典:OECD「OECDGlobal Plastics Outlook 2022」

https://www.oecd.org/tokyo/newsroom/plastic-pollution-is-growing-relentlessly-as-waste-management-and-recycling-fall-short-japanese-version.htm

出典:OCEANS ASIA「COVID-19 フェイスマスクと海洋プラスチック汚染」

https://oceansasia.org/covid-19-facemasks/

 

サステナブル”なオゾン

SDGsから読み解く、“オゾン”の可能性

 身近な感染対策がもたらす環境への影響は少なくありません。前述のようにCO2の削減や海洋汚染、水質汚染の改善が求められるなか、オゾンは、地球にやさしい物質としてSDGsの観点からも今、注目されています。

 オゾンは空気中の酸素のみを原料として、電気があればどこでも発生させることができることから、どのような場所でも必要な分だけ生成が可能です。また、フッ素に次ぐ強い酸化力を持ち、人体に影響のない低濃度であっても、ウイルスや菌の除菌、ニオイを分解する消臭効果があります。除菌や消臭といった反応後には、分解して無害な酸素へもどることから、残留性がなく、自然由来で地球にやさしいことが特徴です。

 

酸素と電気だけ“で生成できる、オゾンと除菌のしくみ

 

 

“オゾン”で達成が期待できる5つのゴール 

 

 

オゾン“が環境のためにできること

 オゾンは「オゾンエアー」として気体で使用することのほかに、水と混合することで「オゾン水」として活用することもできます。オゾンは水との相性が良く、強い酸化力をさらに効率よく発揮でき、以前から野菜や生鮮食品などの食品の洗浄、除菌などに使用されてきました。オゾンエアー、オゾン水ともに薬品などのように、残留性も毒性もないので、口に入る食材にも安心して使用することができます。

 特に「オゾン水」は、水中に不純物を残さないメリットがあり、処理に伴う濃縮排水や汚泥などもできません。また、原料は水のみで備蓄も必要ありません。無くなったとしても買いに行く必要もなく、水を補充するだけです。一度、オゾン水生成装置を持ち込めば、「オゾン水」ができる過程で温室効果ガスはほとんど排出されませんので、除菌・消毒・脱臭に使う石油由来の化学薬品の代わりに、オゾン水生成装置を導入すれば、温室効果ガスの削減や水質汚染の改善に貢献することができます。

 

安全できれいな水を作る

 河川の水などを浄化して作られる水道用水。河川の水は、夏場に水温が上昇したり、雨が降ったりすると水質が大きく変化し、カビ臭やカルキ臭の原因となる物質などが発生します。これらを取り除くのにオゾン処理が活用されており、また下水道でも下水の脱臭・脱色にオゾンが用いられています。

 

農業や水産業での環境負荷低減

 除菌後は酸素にもどり、残留性のないオゾンは、農業・水産業などでも活用されています。農業では、栽培用の資材の消毒や種子の殺菌、さらに収穫した野菜の洗浄に使用されるほか、水産分野では、水産加工場の設備の洗浄や除菌に使用されています。いずれも薬品を使わずに除菌できるため、廃水処理による水質汚染を防ぐことができます。

 

オゾン関連製品の専門メーカー「タムラテコ」とは?

 タムラテコは、オゾンを活用したテクノロジーとエコロジーの精神のもと、『オゾンのテクノロジーをもっと多くの人にもっと便利にスタンダードに』をスローガンに掲げ、2003年創業から、ひたむきにオゾン製品とオゾンを併用する紫外線の製品企画・開発・製造販売・メンテナンスを実施してきた日本では数少ないオゾン関連製品の専門メーカーです。

 

主な商品

オゾンエアー機器

日本産業衛生学会が定めるオゾン濃度を厳守しながら、有人下/無人下など様々な環境下でご利用いただける製品をラインナップしています。

 

 

オゾン水機器

水道水だけで除菌効果の高いオゾン水を生成することができます。残留性がなく、人体にも安全なため、うがい・手洗いにもご利用いただけます。

医療機器

医療機器の品質マネジメントシステムに関する国際規格ISO13485の認証取得しているタムラテコでは、医療機器として「オゾンガス消毒器」と「オゾン水製品」を展開しております。

 

 

スキンケア製品

自然界ではすぐに酸素に戻ってしまうオゾンの持つ能力をそのままに、保存・持ち運びを可能としたオゾン化オリーブ油をふんだんに使ったハンドクリームとソープを開発しております。

 

 

会社概要

社名:株式会社タムラテコ

代表取締役:田村耕三

設立:2003年4月

従業員数:60名(グループ全体76名)

所在地:大阪府東大阪市長田東2-1-33 長田平成ビル4F

事業内容:オゾンガス・オゾン水を利用した脱臭、除菌、紫外線照射装置の製造・販売

企業URL:https://teco.co.jp/

ブランディングサイトURL:https://brand.teco.co.jp

Facebook:https://www.facebook.com/tamurateco/

Instagram: https://www.instagram.com/tamurateco_official/

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

プレスリリース添付画像

このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。

プレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。

プレスリリース受信に関するご案内

このプレスリリースを配信した企業・団体

  • ※購読している企業の確認や削除はWebプッシュ通知設定画面で行なってください
  • SNSでも最新のプレスリリース情報をいち早く配信中