・顧客企業にインパクトをもたらすリーダーシップを備えたパートナー企業として、アドソル日進を世界トップ6社に選出

・日本市場における、大手エネルギー会社へのマイクログリッドプロジェクトや自動車産業向けのプロセス改善プロジェクトの支援などを評価

エネルギーマネジメントおよびオートメーションにおけるデジタルトランスフォーメーションのリーダーであるシュナイダーエレクトリックは、グローバル全体で今回初めて主催した、サステナブルなパートナー企業を表彰するアワード「Schneider Sustainability Impact Award（シュナイダー・サステナビリティ・インパクトアワード）」にて、日本のSIパートナーであるアドソル日進株式会社（以下、アドソル日進）が、世界で6社のみが選ばれるGlobal Winnerに選出されたことを発表します。この度の受賞を受け、6月2日（金）にトロフィーおよび賞状の授与セレモニーを実施しました。

左：アドソル日進代表取締役社長兼COO 篠﨑 俊明 氏

右：シュナイダーエレクトリック日本統括代表 白幡 晶彦

シュナイダーサステナビリティインパクトアワードとは
シュナイダーエレクトリックが全世界で展開するパートナー企業向けのグローバルアワードです。全世界で、革新的技術の導入やカーボンニュートラルの推進において、大きなインパクト（影響）をもたらしているパートナー企業を表彰する目的で、2022年に初めて第1回のエントリーを募集しました。アワードには下記の2部門を設けています。

“Impact to My Company” 部門：
自社の事業におけるオペレーションで優れたサステナビリティリーダーシップを発揮したパートナー企業を表彰

“Impact to My Customer” 部門：
顧客の脱炭素化目標達成を支援するプロジェクトで優れたサステナビリティリーダーシップを発揮したパートナー企業を表彰

エントリー企業は、オペレーションの電化やエネルギーの削減、業務効率化、バリューチェーン全体の循環性向上などを目的とした、製品やデジタルソリューションの導入内容に基づいて評価されました。期間中、合計400件以上の企業登録があり、241件の正式エントリーの中から、業界をリードするインパクトをもたらした企業として、各部門3社ずつ合計6社が発表されました。日本のSIパートナーであるアドソル日進は、“Impact to My Customer” 部門の2023年度のGlobal Winnerとして、その活動を評価されています。

アドソル日進　代表取締役社長兼COOの篠崎俊明氏は次のように述べています。「私たちは、日本社会のインフラおよび国内産業のデジタル化・DX化で培った技術力を生かし、シュナイダーにとって日本で初めてのSIパートナーとして協業しています。今回評価された、日本有数のエネルギー会社のカーボンニュートラルを推進するプロジェクトは、日本社会のグリーントランスフォーメーション加速に向けた大きな一歩となるものだったと確信しています。この度の受賞に改めて感謝申し上げるとともに、今後も両社でサステナブルな社会の実現に貢献できることを楽しみにしています。」

シュナイダーエレクトリック　日本統括代表の白幡晶彦は、次のように述べています。「アドソル日進が日本市場におけるプロジェクトを通じてこのような評価を受賞されたことに、改めてお祝いを申し上げます。シュナイダーは、様々な市場に向けてデジタルソリューションを提供していますが、我々1社だけで出来ることには限界があり、ローカルでのパートナーシップには何物にも代えがたい意義があります。今後、更に強まるアドソル日進とのコラボレーションによって、より多くの新しいプロジェクトが生まれることに期待しています。また、今回のアワードプログラムを通じた対外的な発信が、日本市場のみならず世界中の企業・組織に更なる良い影響をもたらし、グリーントランスフォーメーションを加速する一助となるよう願っています。」

Schneider Electricについて

シュナイダーエレクトリックは、あらゆる人がエネルギーや資源を最大限活用することを可能にし、世界の進歩と持続可能性を同時に実現することを目指しています。私たちはこれを「Life Is On」と表現しています。

私たちの使命は、持続可能性と効率性を実現するためのデジタルパートナーになることです。

世界をリードするプロセス技術やエネルギー技術と、エンドポイントとクラウドをつなぐ製品、制御機器、ソフトウェアやサービスとを、ライフサイクル全体を通して統合し、その統合された管理を住宅、ビル、データセンター、インフラストラクチャ、各種産業に展開することでデジタルトランスフォーメーションを推進します。

私たちは、最もローカルなグローバル企業です。社会にとって意義深い目的を持ち、多様な意見を取り入れ自ら行動するという価値観を持って、オープンスタンダードとパートナーシップエコシステムの拡大に尽力します。

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