東北学院大学泉キャンパスにベガルタ仙台練習場・クラブハウスを整備

~ベガルタ仙台との包括連携協定締結に基づく記者発表会を開催~

東北学院

2023年11月13日

学校法人東北学院 法人事務局 広報部広報課

 学校法人東北学院は、本院の教育・研究や双方が行う地域貢献活動についての連携・協力などを目的として株式会社ベガルタ仙台と締結した包括連携協定に関する記者発表会を2023年11月7日(火)に開催した。発表会では、協定の事業の一つである東北学院大学泉キャンパスのグラウンド及び関連施設を、同クラブと共用の練習場及びクラブハウスとして整備することを発表した。

 発表会には、学校法人東北学院理事長 原田善教、東北学院院長・東北学院大学学長 大西晴樹、株式会社ベガルタ仙台代表取締役社長 板橋秀樹氏、取締役 北畠泰之氏の4名が登壇し、包括連携協定及び、東北学院大学泉キャンパスにおけるベガルタ仙台練習場とクラブハウス整備の趣旨・概要が説明された。

 

 

 

 

 

 整備計画では、現在部活動などで使用している泉キャンパスのラグビー場とサッカー場を、天然芝のサッカー場、人工芝の多目的グラウンドとしてそれぞれ1面ずつ整備し、整備後は東北学院大学の部活動や課外活動で使用する学生と共用する。

 クラブハウスは、大学生協や学生食堂などで利用していたコミュニティーセンターを改修し、主に選手が利用するトレーニングルームやロッカールームの他、カフェや練習見学ができるスペースなどファンや地域住民との交流の場として整備する。

 発表会では新たな練習拠点「TG×ベガルタスポーツフィールド(仮称)」のグラウンドやクラブハウスのイメージパースもお披露目され、2024年度の運用開始を目指して今後整備を進めていく。

 

 


 

■「TG×ベガルタスポーツフィールド(仮称)」について

  【所在地】 

宮城県仙台市泉区天神沢二丁目1-1 東北学院大学泉キャンパス内

  【アクセス】

   仙台市地下鉄南北線「泉中央駅」から「泉キャンパス前」行バスで約10分

   仙台市地下鉄南北線「泉中央駅」から徒歩約30分

 

  【整備施設】

  ◇ラグビー場 【天然芝サッカー専用グラウンドとして整備】 

  取得:1980年整備 

  面積:約11,400平方メートル 

  ◇サッカー場 【人工芝多目的グラウンドとして整備】 

  取得:1980年整備 

  面積:約8,600平方メートル 

  ◇コミュニティーセンター【クラブハウスとして整備】 

  取得:1987年竣工 

  面積:5,300平方メートル 

     ※うち、ベガルタ仙台使用予定(以下)

     1階:旧大学生協店舗・事務室    約950平方メートル 

     2階:旧学生食堂・喫茶(リーベ)  約1,050平方メートル 

                    合計:約2,000平方メートル 

  構造:鉄筋コンクリート造陸屋根三階建 

 

■東北学院大学 泉キャンパスについて

 東北学院大学は2023年4月に仙台市中心部に開学した五橋キャンパスへ、泉キャンパス・多賀城キャンパスの機能を集約。現在泉キャンパスは学生の部活動や課外活動で使用され、今回整備される予定のラグビー場とサッカー場は、主に体育会ラグビー部・アメリカンフットボール部・サッカー部の活動拠点となっている。

 また、同時期には地域総合学部(地域コミュニティ学科・政策デザイン学科)・情報学部(データサイエンス学科)・人間科学部(心理行動科学科)・国際学部(国際教養学科)の4学部5学科を新設し、伝統ある土樋キャンパスとともに「ひとつのキャンパス」として、約1万1千人の学生が集い文理融合の学びを実現している。

 

 

■株式会社ベガルタ仙台との包括連携協定について

 東北学院大学は、2015年7月19日に学術・プロスポーツの分野で協力して地域活性化に貢献することを目的として、同クラブと包括連携に関する協定を締結。以降、同クラブのホームゲームにおける学生運営ボランティアやチアリーディングチームによるコラボパフォーマンス、本学経済学部の特殊講義への招へい、仙台市内のりんご農家とタイアップし、生産支援及び収穫されたりんごをホームゲーム開催時にスタジアムで販売する「かむりの里プロジェクト」など、教育・研究、双方が行う地域貢献活動において連携した取り組みを実施してきた。

 この取り組みを更に発展させるために、2023年8月8日に学校法人東北学院として、同クラブとの包括的な連携協力に関する協定を締結。

 今後は、本院の教育・研究に関することをはじめとして、同クラブの活動に関わる調査・研究や地域活動、本院泉キャンパスにおける同クラブの練習拠点整備など、地域活性化および双方の発展に向けた取り組みを強化していく。

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