EY Japan、次世代生成AI技術「マルチモーダルAI」を活用した企業の新価値創出を支援するサービスを提供開始
~AI活用による業務の効率化にとどまらず、マルチモーダルAIと経営コンサルティングを組み合わせ、企業の新規事業や新規イノベーション創出を支援~
EYストラテジー・アンド・コンサルティング株式会社(東京都千代田区、代表取締役社長:近藤 聡、以下EYSC)は、次世代の生成AI技術ともいわれる「マルチモーダル*AI」を活用してクライアントの新たな価値創出を支援する「マルチモーダルAIを活用した新規価値創出支援サービス」を4月1日より提供します。
*モーダル:情報の種類。自然言語、画像などはそれぞれ1つのモーダル。
近年、業務におけるリサーチ、資料の構成やドラフトの作成・アイデア出し、文書の作成・校正・要約などさまざまな事務作業に生成AIの活用が進んでいます。また、市場調査、SNS投稿の分析などマーケティング分析や、リスクが潜む社内文書分析、社内のSNS分析など不正検知の高度化といった領域での活用も進みつつあり、業務効率化に大きな効果をもたらしています。これらの取り組みにおいて現在多く使われているのは、テキスト、文書など自然言語である1つのモーダルを処理する「シングルモーダルAI」です。
一方で「マルチモーダルAI」は、映像や画像、音声情報などさまざまな種類のモーダルを統合的な認識空間で処理するものです。例えば、工場の中の画像をAIで判断する場合、シングルモーダルでは画像のみから何がどこにあるのかという把握を行いますが、マルチモーダルでは、さらに工場の運営マニュアルと合わせてAIに解釈させることで、工場が適切に運営されているかまで包括的に把握することが可能です。医療業界においては、カルテや医療文献などの情報とレントゲン画像をマルチモーダルでみていくことで、より高精度に疾患を発見することができるという検証結果もあります。
人間は五感と知識を融合した思考を持ち合わせていますが、固定観念や有している専門性によるバイアス、また、そもそもの認知能力に限度もあり、多角的に捉えたり、大量の情報を効率的に処理するには限界があります。マルチモーダルAIは、人間が五感により外部情報を検知する仕組みにより近い方法で、人間の認知能力の限界を超えた多角的かつ詳細な物事の状態を捉えることができます。
<新提供サービス>
EYSCは、この度、企業向けに研究・開発をしたマルチモーダルAIと、これまで培ってきた経営コンサルティングの知見を組み合わせ、業務の効率化にとどまらない企業の新たな価値創出を支援するコンサルティングサービスの提供を開始します。シングルモーダルAIを超える推論が行えるマルチモーダルAIの活用は、膨大なデータへの迅速かつ網羅的なアプローチを可能とし、その結果、データ全体の最適化や新たな組み合わせによるイノベーションの創出性を広げることが期待されます。
サービス名称 |
マルチモーダルAIを活用した新規価値創出支援サービス |
提供開始日 |
2024年4月1日 |
担当する主なプロフェッショナル |
EYSC テクノロジーコンサルティング パートナー 山本 直人 |
サービス概要 |
マルチモーダルAIを活用し、事象を多角的かつ詳細に捉えることにより得られる考察と経営コンサルティングの知見を組み合わせた、クライアントの新規事業や新規イノベーション創出を支援するコンサルティングサービス |
活用例 |
・マルチモーダルAIによる人の思考や体験欲求を把握することからの事業開発、大規模施設の空間設計、プロダクト設計、マーケティング高度化 ・製造業における暗黙知の形式知化、モノづくりの高度化 |
EYSC テクノロジーコンサルティング パートナー 山本 直人のコメント:
「生成AIをはじめとして、昨今のテクノロジーの進化を背景に、人の価値観や生活の在り方は多様化の一途をたどっています。企業においては、世の中の変化を捉えて事業に結び付けていくことで新たな価値が創出できます。私たちは、マルチモーダルAIは世の中を多様な視点で読み解くキーテクノロジーであると捉えており、このテクノロジーを活用することで、企業に対して今まで以上に付加価値のあるインサイトを提供し、クライアントの発展、より良い社会の実現に向けて貢献してまいります」
詳細は、以下をご覧ください。
https://www.ey.com/ja_jp/forms/multimodal-ai/download
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150カ国以上に展開するEYのチームは、データとテクノロジーの実現により信頼を提供し、クライアントの成長、変革および事業を支援します。当社が提供するアシュアランス、コンサルティング、法務、ストラテジー、税務およびトランザクションの全サービスを通して、世界が直面する複雑な問題に対し優れた課題提起(better question)をすることで、新たな解決策を導きます。
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このプレスリリースを配信した企業・団体
- 名称 EY Japan株式会社
- 所在地 東京都
- 業種 企業向けサービス
- URL https://www.eyjapan.jp/index.html
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