独立行政法人製品評価技術基盤機構【NITE（ナイト）、理事長：長谷川　史彦、本所：東京都渋谷区西原】は、2024年7月24日（水）に「令和6年度QSAR／リードアクロス講習会」をオンライン（無料）で開催いたします。

　本講習会では、未試験物質の毒性や性質を試験データのある類似物質から推計または類推する手法である「リードアクロス」の基礎と事例の紹介、それを支援するシステムである「OECD QSAR Toolbox」や「HESS」について概要と基本的な操作方法を解説します。

　これらのシステムの様々な機能を駆使しながら評価を行うためには、コツが必要です。本講習会では、実演を交えてご説明します。皆様のご参加をお待ちしております。

　セミナー詳細ページ　＞＞　https://www.nite.go.jp/chem/qsar/ReadAcrossEdu_R6.html

QSAR／リードアクロス講習会 　開催の目的

　QSAR／リードアクロスは、未試験物質の毒性や性質を試験データのある類似物質から推計または類推する手法であり、国際的に化学品規制での利用が推進されています。

　NITEでは、工業化学品の安全性評価における予測手法の包括的な理解と利用促進のため、動物実験代替法のひとつであるリードアクロスの基礎とそれを支援するシステムである「OECD QSAR Toolbox」や「HESS」の概要や基本操作が学べる「リードアクロス講習会」を 2012年から開催しています。

開催概要

【名称】令和6年度QSAR／リードアクロス講習会

【開催日時】2024年7月24日（水）　10:10～16:50

【開催形式】Webexによるオンラインセミナー

【費用】無料

【定員】最大500名（先着受付順とし、定員となり次第、〆切りとさせていただきます。）

【お申込み】

https://nite.webex.com/weblink/register/rcf1150dbe4d376ae1a18411e216f3ce9

講演プログラム

※1　質疑応答時間を含む。

※2　受講者は10:00からWebexへの入室が可能です。

※3　QSAR Toolbox及びHESSの使用方法等についての具体的なお問い合わせを随時受け付けています。ご希望の方は、終了後アンケートの自由記述欄又はhess【アットマーク】nite.go.jpまでご連絡願います。

用語解説

QSAR：

定量的構造活性相関(Quantitative Structure-Activity Relationship)

　物質の化学構造上の特徴または物理化学定数と、生物学的活性（生分解性・生物濃縮性・各種毒性エンドポイント等）との相関関係のこと。また、その相関関係を利用して化学物質の生物学的活性を化学構造等から予測するモデルを作成することができる。

リードアクロス：

　化学物質の評価（有害性等）を行う際に、評価者が対象の化学物質と類似構造を持つ物質の有害性などの情報を収集・整理し、エキスパートジャッジで予測（判断）を行う手法。化学品規制での利用が国際的に推進されている。

OECD QSAR Toolbox：

　皮膚感作性をはじめとした毒性や環境動態、化学物質の性状に対してリードアクロスを支援するシステムであり、経済協力開発機構（OECD）から公開されている。類似物質を選定するための様々なツールや種々の試験データに関するデータベースが搭載されており、リードアクロスでの評価に必要な情報を効率よく取得できるシステムである。

https://www.nite.go.jp/chem/qsar/toolbox.html

HESS：

有害性評価支援システム統合プラットフォーム（Hazard Evaluation Support System Integrated Platform）

　NITEが公開している、リードアクロスによる反復投与毒性の評価を支援するためのシステムである。

　OECD QSAR Toolboxに類似した仕組みを有するシステムだが、反復投与毒性の評価に特化しており、物質間の反復投与毒性の類似性を比較するために必要な情報を得る詳細なデータベース（毒性試験データ・毒性メカニズム情報・ADME情報等）を備えている。

https://www.nite.go.jp/chem/qsar/hess.html

独立行政法人 製品評価技術基盤機構 化学物質管理センターの概要

　NITE化学物質管理センターは、経済産業省が所管する「化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律（化審法）」及び、「特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律（化管法）」の執行を技術的な側面から支援しています。

　また、「化学兵器の禁止及び特定物質の規制等に関する法律（化学兵器禁止法）」に基づく立入検査や国際査察への立会い業務を行っています。加えて、化学物質管理に関する国内外法規制等の情報を収集整理し提供しています。