電通、Amazon Adsの動画広告のリーチや購買効果を検証する統合動画マーケティングソリューションを開発

2025年スタートのPrime Video広告も対象に

2024/11/7 16:15

2024年11月7日

株式会社　電通

　株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：佐野傑、以下「電通」）と株式会社電通デジタル（本社：東京都港区、代表取締役社長執行役員：瀧本恒、以下「電通デジタル」）は、Amazon Adsの動画広告のリーチ指標や、実店舗での「オフライン購買」およびECサイトなどでの「オンライン購買」に与える影響を把握し、プランニングおよび効果検証に活用することができる統合動画マーケティングソリューションを開発しました。2025年からのスタートが発表されたPrime Video広告を含む、Amazonの広告枠も対象に展開します。

　近年、動画配信市場はますます伸びており※1、インターネット動画広告は2024年も二桁成長を維持すると予想されています※2。また、生活者の情報入手経路は多様化しており、実店舗に加え、ECサイトやSNS、アプリなどを含むオムニチャネル化（あらゆるチャネルを連携させる販売戦略）が進んできています※3。

　そのような環境を踏まえ、電通と電通デジタルはこれまで、複数動画媒体の最適配分を実現するメディアプランニングツールの開発や、データクリーンルームを活用した購買データ分析など、メディア視点、購買視点の両方で、“オンオフ統合”をテーマとしたさまざまなソリューションを提供してきました。

　これらのソリューションを連携させた統合動画マーケティングソリューションでは、テレビCMやコネクテッドTV広告、インターネット動画広告などの、世の中への統合的な到達の仕方を把握できるだけではなく、オンライン・オフラインでの購買や、顧客企業の各種KPIに対して期待できる費用対効果を検証することが可能になります。Amazonが来年から提供を開始するPrime Video広告をはじめ、Amazon DSP、スポンサー広告、Amazonコマース内外の掲出面など、Amazonサービス内の多様な組み合わせに対して、同社が提供するプライバシーが守られた安全なクラウドベースのクリーンルームソリューション「Amazon Marketing Cloud（AMC）」※4や、国内電通グループのソリューション、パートナー企業のデータを活用して広告効果を分析します。

【統合動画マーケティングソリューションの活用でできること】

・オーディエンスインサイトの把握：電通が連携している行動データやパネルへのアスキング調査データなどを統合し、オーディエンスを詳細に分析

・予算配分の最適化：電通の「クロスメディア・プランナー」※5やMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）メソッドとの連携により、テレビCMとAmazon Adsの動画、その他のデジタル動画との関係性を加味した予算配分を算出

・購買効果検証：AMCの活用により、Amazon内でのオンライン購買に加え、コンビニ、ドラッグストアの購買まで含めた統合効果を把握

　今後も、電通および電通デジタルは、上記の広告効果の分析結果に基づき、顧客企業にカスタマイズした広告プランニングや広告運用の改善プロセスを提供することで、マーケティングROIの向上に貢献していきます。