社団法人日本臓器移植ネットワーク（東京都港区 理事長:野本亀久雄）が取り組む、臓器提供意思表示の促進を目的とした啓発活動「グリーンリボンキャンペーン」に、薬剤師のネットワークが乗り出した。

2010年７月の改正臓器移植法の施行以降、運転免許証や健康保険被保険者証の裏面に臓器移植に関する意思表示の記入欄が設けられた。2013年3月末時点で臓器提供意思登録者数は117,386人。年間約１３０００人ほどの臓器移植希望登録者に対して、死後の臓器提供によって行われた移植がわずか３００件あまりという、日本の臓器移植を取り巻く環境は依然として厳しいままである。そこで、その打開策として薬剤師ネットワークを活かして臓器提供意思表示を促進させようという動きがある。

調剤薬局チェーン準大手のアイセイ薬局（本社東京都千代田区：JASDAQ3170）では、日本臓器移植ネットワークの依頼を受けて、４月１５日からグループの調剤薬局２５０店舗全店で、移植医療へのより深い理解と臓器提供意思表示の促進を目的に独自の啓発活動「グリーンリボン・アクト」を開始した。日本臓器移植ネットワークが推進する「グリーンリボンキャンペーン」に全面協力するかたちで、従来の啓発活動から更に一歩踏み込んだ調剤薬局ならではのアクションを展開している。

調剤薬局においては、処方せんの受付時に健康保険被保険者証の確認を頻繁に行うため、裏面の臓器提供意思表示欄への記入の有無を同時に確認できる。未記入の患者に対しては直接お声掛けをし、移植医療への理解と、臓器提供への意思表示を促す狙いだ。それまでコンビニエンスストアやタクシー会社などで展開していたポスターやリーフレット、臓器提供意思表示カードなどの設置による受動的な啓発から、直接声掛けをするという能動的な啓発に切り替わることで、患者への臓器提供意思表示の促進が期待される。