（調査概要）調査日：2017年2月3日～10日、 調査方法：インターネット調査、 回答数：233人

　「買い物」と回答された方が約50%、「日本国内の観光旅行」と回答された方が約25%となり、一時帰国中の目的は単に仕事のためだけではなく、自身の休暇やリフレッシュの側面も強いことが判明しました。

　また、「日本国内の観光旅行」の内訳として「温泉旅行」に留まらず「寿司」などの和食を楽しむという回答も多く、日本国内で生活している時以上に「日本のコト・モノ」に対する意識が高く、一時帰国時での購買意欲が高い傾向にあるため消費金額が高額であることが判明しました。

　さらに、「健診/治療」も約20%と高い結果となり、医療や美容を一時帰国中に日本国内で済ます傾向であることも判明いたしました。

　「食品」と回答された方が約72%、「医薬品」が約40%、「ファッション」が約35%と、一時帰国中は食品に限らず幅広い商品を購入されることが判明いたしました。

　また、「衛生用品類」や「化粧品」も20%強と回答されるなど、海外赴任中も「日本の商品」に対する信頼性が高いと予測され、一時帰国中に日本国内で可能な限り多くの商品を購入し、赴任先へ戻る傾向にあることが判明しました。

　「ある」と回答された方が70%と、多くの方が一時帰国中にお土産を購入されることが判明しました。

　購入されるお土産は「スナック菓子（特に抹茶系）」や「和菓子」といった食品類と、「和雑貨」や「伝統工芸品」に大きく分類されましたが、共通して赴任者が購入されるお土産に「日本らしさ」を求める傾向にあることが判明しました。

　「レンタカー」と回答された方が約27%、「WiFi/携帯レンタル」が約25%、「手荷物宅配」が約23%との結果となりました。

　「買い物」や「国内旅行」などの一時帰国中の移動手段や情報収集のに関連するサービスの利用が多い傾向になることが分かり、効率化や利便性を図れるサービスにも購買意欲が高いことが判明しました。

　「はい」と回答された方が約70%と高い回答となりました。

　インターネット環境が整った国の多い現在であれば、赴任先からでも日本のサイトにアクセスすることができ、日本の情報を用意に取得することが可能となっておりますが、今回のこの回答から海外赴任者は単に日本の情報を取得するに限らず、「日本語で書かれた」情報誌に対する潜在的ニーズが高いのではないかという一つの仮説を立てました。

　以上の結果から、海外赴任者は一時帰国中に「日本のコト・モノ」に対する購買意欲が非常に高く、様々なケースで高額な消費を行うことで、限られた時間の中で「日本を楽しむ」意識が非常に高い傾向にあることが分かりました。

　株式会社JCMはこの度、一時帰国を楽しむ、本帰国に備えるための日本の衣・食・住の情報や、子女教育の最新情報、引越しのノウハウ等の本帰国に役立つ情報を満載した「日本のただいまがわかる、海外赴任者のための日本再接近マガジン」をコンセプトとした無料情報誌『ただいま日本』を2017年5月に創刊します。

　創刊号の特集は「一時帰国の達人になる」。

　本リリースで紹介した意識調査などをもとにした情報のほか、一時帰国をより良く、より楽しく過ごせるためのサービスや商品情報を紹介いたします。

　さらに、帰国子女教育の最新情報や引越しや手続きに必要なノウハウ等、本帰国に備えたマニュアル情報も掲載いたします。

　■誌名：ただいま日本

　■料金：無料

　■発行：年二回（2017年は5月・10月末を予定。以後は毎年4月末・10月末を予定）

　■部数：20,000部 / 号

　■配布：世界42カ国・259都市（海外ネットワークを通じて現地駐在員、各地の説明会、日本人会などに配布いたします）

　■仕様：A4版　オールカラー　120ページ想定

　『ただいま日本』に掲載される情報は株式会社JCMが運営するWEBサイト「海外赴任ガイド」（https://funinguide.jp/）でも連動し配信いたします。

　誌面だけに留まらず、WEBサイトを通じてより多くのお客様が海外赴任生活・一時帰国生活を充実して過ごせるよう、日本最大級の海外赴任情報サイトとして全面バックアップしています。

　WEBサイト「海外赴任ガイド」　https://funinguide.jp/

　『ただいま日本』は様々なカテゴリーのプロモーション枠を設けております。海外赴任や帰国の準備をより円滑に、より効率よくする便利なサービスや、一時帰国や海外生活がより良くなる商品・サービスを、的確にお客様にアピールしたいとお考えの企業様は、ぜひお問い合わせください。

広告掲載お問い合わせ先：　担当　久保島　kuboshima@jcmnet.co.jp

　海外派遣社員には幾多の不便や困難が待ち構えています。テロや政情不安をはじめとした危険、地域特有の気候風土による健康被害、交通・電気・通信などインフラ環境の未整備といった外部環境に起因するものもあれば、ご家族の精神的な苦痛やお子様の教育の問題など内部環境から生じるものもあります。まさに、下手をすると内憂外患という事態を招き、ビジネス活動にも直接的に影響が出る可能性があります。企業の海外事業成功のためにも、社員の赴任地での生活をトータルに支援することは必要不可欠であると、海外人事のみなさまも緊張感をもって取り組まれていることと思います。

　株式会社JCMグローバルサポート部では、こうした企業のグローバル展開における課題と向き合っておられる海外赴任予定者や、海外人事ご担当者様に向けて、情報誌「海外赴任ガイド」の発行、WEBサイト「海外赴任ガイド」などのサポート事業を行っております。これら当社サポートを是非ご活用いただき、企業様のより効果的なグローバル展開が推進されることを願っております。