サントリー食品インターナショナル（株）は、このたび、水源涵養活動や工場での水使用量の削減活動などにおいて、環境情報開示システムを提供する国際的な非営利団体である「ＣＤＰ」から高い評価を受け、「ＣＤＰウォーターセキュリティ２０１８ Ａリスト企業」に選定されました。当社の選定は２０１６年、２０１７年に続き、３年連続となります。

この結果は、１月２２日（火）に大手町フィナンシャルシティ（東京都千代田区）で開催された「ＣＤＰ２０１８気候変動日本報告会」で発表されました。

　ＣＤＰは企業や都市の重要な環境情報を測定・開示・管理・共有するための国際ＮＰＯです。２００３年より、世界の主要企業を対象に、多数の機関投資家を代表して、温室効果ガスの排出や気候変動による事業リスクや事業機会に関する情報を毎年収集・分析し、その結果を公表しています。２０１０年より水リスクに関する情報の収集・分析を開始し、２０１４年から日本企業１５０社を対象に調査を実施、２０１５年から回答評価を開始しています。今年は、全世界６５０の機関投資家（運用資産総額８７兆米ドル）の賛同を得て調査が行われました。

　今回の「ＣＤＰウォーターセキュリティ２０１８」では、サントリーグループの『水理念』に基づき推進している、サントリー水科学研究所による水循環の調査、工場での水のカスケード利用※等の節水活動、科学的根拠に基づく「天然水の森」水源涵養活動、「水育」等の地域社会での取り組み等が総合的に評価されたものと考えています。

※製造工程で使用する水を冷却水や洗浄水などグレード（洗浄度）毎に分類し、高いグレードが要求される用途から次のグレードでまかなえる用途へ段階的に再利用を図る技術

　サントリー食品インターナショナル（株）は「水と生きる」を「Promise／社会との約束」に掲げ、「自然環境の保全・再生」、「環境負荷低減」に加え、次世代に向けた環境教育「水育」など様々な“水”に関わる活動を長年展開してきました。

２０１７年１月には、“水”に関わる活動を行う際の基本理念としてサントリーグループ「水理念」を策定し、海外グループ企業を含め、グローバル全体で水に対する姿勢、考え方を共有しています。直近では、「サントリー天然水 奥大山 ブナの森工場」が、工場周辺流域の持続可能な水利用に関する「Alliance for Water Stewardship（ＡＷＳ）」認証を日本で初めて取得しました。

また、２０１８年には、「２０３０年環境目標」を設定し、自社工場での水使用量の削減とバリューチェーン全体でのＣＯ２排出量削減を目指すなど、持続可能な社会づくりに貢献するために、さまざまな環境負荷低減活動を行っています。

今後も、国内外の３００社を超えるグループ全体が同じ理念を共有し、事業にとってもっとも重要な資源“水”の保全に寄与する活動を、それぞれの地域環境に合わせて推進していきます。