大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市、社長：芳井敬一）は、ニューノーマル時代における防災意識の向上を目的とした新たな取り組みとして、当社が供給した東京都内の分譲マンション124物件（※1）約8,000世帯のご入居者の中から希望者を対象に、体験型防災研修プログラム「リモート型防災アトラクション®︎」を2021年3月20日（土）に実施します。

※1. 大和ライフネクスト株式会社が管理する分譲マンション。

　今回実施する「リモート型防災アトラクション®︎」は、既に全国23都道府県で開催され、約6万人以上の動員実績がある「体感型防災アトラクション®︎」のリモート版で、首都圏の分譲マンションでは初めて（※2）実施します。

　新型コロナウイルス感染症拡大により、管理会社が毎年実施している全世帯対象の集合型防災訓練の実施が困難な状況の中、当プログラムは、「3密」を避け、自宅に居ながらパソコンやスマートフォンで気軽に参加できる防災研修プログラムです。リアルとオンラインを融合させた「全員参加型体験学習」のスタイルを採用し、臨場感や緊張感、スピード感を加えたアトラクションにより、防災の基礎知識を楽しく学ぶことができます。また、若い世代も自発的に参加していただけるよう「謎解き」プログラムも導入するなど、楽しみながら記憶に残るアトラクションです。

　今回は分譲マンション編として、ご入居者に火災発生時における消火器の使用方法や避難時の注意点、また「共助」についての理解を深めていただきます。

　今年は東日本大震災から10年を迎え、全国各地で懸念されている大規模地震や風水害などの自然災害に備えるため、再度防災について考える機会を提供します。

　今後も当社は、時代の変化に適応したアフターサービスを提供し、お客さまにとってより安心して暮らすことのできる分譲マンションを供給していきます。

※2. 当社調べ。

●「リモート型防災アトラクション®︎」の内容(イメージ)

◆開演前：設定確認・ルール説明

　公演開始約10分前に、予約された「Zoom」のIDにて入室。

◆開演：「リモート型防災アトラクション®︎」本編

災害発生から時系列に応じた様々なシーンを臨場感ある映像により展開。

参加者は、モニターから映し出される様々な災害に対し、必要となる知識・判断・創造などを

次々と問われます。

「防災謎ときステージ」終了後、問題に関連した「災害時の対応知識」などを画面を通して学んでいきます。

【第一ステージ】

発災直後の緊迫した状況の中、自身がどのような判断を選択するかを確認する発災直後対応ステージ

①挨拶、ルール説明　②発災のニュース映像で没入感を高めます　③臨場感ある発災シーン・選択を迫られる瞬間

④解説レクチャー

【第二ステージ】

混乱・焦り・対応力・協力など発災時に必要な要素が問われる、謎ときを活用した共助ステージ

①ミッションスタート・カウントダウン開始　②様々な防災謎ときや避難手順などを選択（回答はLINEを使用）

③制限時間内に達成(未達成者は最後に解答)

【第三ステージ】

停電・断水・通信網の断絶など、ライフラインが閉ざされた時に安全を確保するために必要な知識を学ぶステージ

①停電・断水などの状況を解説・発災現場の事例などを紹介　②備蓄物などの確認・スタンプ機能で参加

③見ているだけではなく、LIVE感覚で参加

◆終了：最終レクチャーが終了後、各自退出

アトラクションでの気づきや防災の知識について復習。また、参加者アンケートを実施。

●「リモート型防災アトラクション®︎」概要

日　　時：2021年3月20日（土）※同日、3回実施予定

参加方法：事前予約制

所要時間：約90分／回

参加対象：当社が東京都内で供給したマンション(124物件)の内、参加希望者

参加人数：１日最大約400世帯　※先着順にて受付予定

推奨年齢：小学4年生以上（※3年生以下は保護者の方との参加をお薦めします）

必要環境：パソコン（ZOOM）およびスマートフォン（LINE）※Wi-Fi環境

主　　催：大和ハウス工業株式会社

内　　容：ルール説明、防災アトラクション、解説レクチャー、アンケート

お問い合わせ先：大和ハウス工業株式会社マンション事業本部CRM推進室

　　　　　　　　0120-862-788 (受付時間：9：00～18：00 (土日祝日除く))

●今後について

　当社は、サステナブルな社会の実現に向け、防災という新たな価値を積極的に提案し、安全・安心に配慮した災害に強い街づくりや住まいを推進するとともに、時代やニーズに合った防災プログラムを通してSDGsに貢献します。

　今後も災害に対する意識の醸成や防災対策を強化するため、場所の制限を受けず、ご入居者が自宅で体験可能な新しい防災知識を習得する機会を増やし、防災力の向上を推進してまいります。