McAfee Enterprise、経営者向けサイバーセキュリティ集中講座の提供を開始

企業のDX推進における経営者のサイバーセキュリティリーダーシップに寄与

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McAfee Enterprise、経営者向けサイバーセキュリティ集中講座の提供を開始

企業のDX推進における経営者のサイバーセキュリティリーダーシップに寄与

 


 

McAfee Enterpriseは、本日より、経営者向けサイバーセキュリティ集中講座の提供を企業向けに開始することを発表しました。

本講座は、企業の経営幹部を対象に、経済産業省が独立行政法人情報処理推進機構(IPA)とともに策定した「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver 2.0」について、サイバーセキュリティ専門家の資料および解説を通じて理解し、自組織のサイバーセキュリティ戦略・方針の発信について見識を高めることを目的に、各企業のニーズに合わせて提供する講座です。 

 

デジタルトランスフォーメーション推進においては、経営幹部のサイバーセキュリティに対するリーダーシップが成功に向けた課題のひとつとなっています。政府が2021年9月28日に公開した、最新の「サイバーセキュリティ戦略」においても、「デジタル化の進展と併せてサイバーセキュリティ確保に向けた取組を同時に推進すること」を意味する「DX with Cybersecurity」が初めて示されました。さらに、「経営層にとって、デジタル化とサイバーセキュリティ対策は、他人事ではなく、同時達成されるべき業務と収益の中核を支える基本的事項」とされ、経営幹部のサイバーセキュリティに対するリーダーシップの発揮が要請されています。 

https://www.nisc.go.jp/active/kihon/pdf/cs-senryaku2021.pdf 

 

本講座の提供により、McAfee EnterpriseはDX推進における経営幹部のサイバーセキュリティリーダーシップによる企業価値の向上を強力にサポートします。 

 

【講座概要】 

名称 経営者向けサイバーセキュリティ集中講座 
形式 ご契約企業専用の講座(集合研修ではありません) 

 

概要

経済産業省が独立行政法人情報処理推進機構(IPA)とともに策定した「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver 2.0 」について、サイバーセキュリティ専門家の資料および解説を通じて理解し、自組織のサイバーセキュリティ戦略を推進するための見識を高める。 
目的 「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」の概要や経営戦略など、周辺事項との関係性を理解し、自組織のサイバーセキュリティ戦略、方針等について対外的に発信する力を身に着ける。 
対象 代表取締役、社長、CEO、取締役、サイバーセキュリティ担当役員等、経営幹部層の方々

 

 

特徴

・サイバーセキュリティ専門家が作成する的確な資料により「サイバーセキュリティ経営ガイドライン Ver 2.0」(「ガイドライン」)の内容を短期間で習得できること 

・サイバーセキュリティ専門家による周辺情報や業界事例などを含む解説によりガイドラインについてより深い理解を得られること 

・サイバーセキュリティ専門家とのディスカッションを通じてガイドラインと自組織の状況に対するより深い理解を得られること 

前提条件

・サイバーセキュリティおよびサイバーセキュリティ経営ガイドラインに興味があること 

・サイバーセキュリティ経営ガイドラインについてより深い理解を必要としていること 

・自組織のサイバーセキュリティ状況を考える際の指針としたい希望を有していること 

 

講座構成

セッション合計12回

・導入セッション   1回      1時間

・解説セッション 10回  各1時間

・総合セッション   1回      1時間

期間

月次実施:12ヶ月、隔週実施:6ヶ月、週次実施:3ヶ月

価格

300万円~

 

McAfee Enterpriseについて 

McAfee Enterprise は、法人向けサイバーセキュリティの専業企業です。世界トップクラスのソリューションから成るポートフォリオにより、変化するセキュリティ需要を満たし、世界中の主要な企業、団体、政府のニーズに対応しています。詳細については、www.mcafee.com/enterprise をご覧ください。

McAfee Enterprise のテクノロジーの機能と特徴はシステム構成によって異なり、有効なハードウェア、ソフトウェア、またはサービスのアクティブ化が必要になる場合があります。100% 安全なコンピュータ-システムはありません。 

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

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