NTTレゾナント株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：中嶋　孝夫)が運営するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」(*1) は、「購買行動においてクチコミが与える影響」について、全国の15歳以上男女を対象にアンケートを実施しました。有効回答者数は2,107名でした。

■総括

　近年、FacebookやTwitterなどソーシャルメディアの普及に伴い、ユーザーが商品やサービスのクチコミ情報に触れる機会が増加しています。そこで、「クチコミ情報が実際に商品購入にどの程度影響を与えているのか」を調査したところ、商品やサービスを購入する際に「クチコミが気になる人」が全体の8割と大半を占める結果となりました。

　また、「普段から商品やサービスの購入時にクチコミを参考にして購入を決める人」が全体の4割、「実際にこれまでクチコミを読んで購入を決めたりやめたりした経験がある人」が約7割と、クチコミ情報が商品やサービスの購入に大きな影響を及ぼしていることがわかりました。

　さらに、クチコミの影響を男女で比較すると、いずれの項目においても女性が男性を上回ることから、女性の方がクチコミの影響を受けやすい傾向があるといえます。

■調査概要

1.　調査対象　　：「gooリサーチ」登録モニター

2.　調査方法　　： 非公開型インターネットアンケート

3.　調査期間　　： 2011年11月2日（水）～2011年11月6日（日）

4.　有効回答者数： 2,107名

5.　回答者の属性：【性別】男性：49.3％、女性：50.7％

　　　　　　　　　【年代】15～19歳：6.0％、20～29歳：14.0％、30～39歳：17.7％、

　　　　　　　　　　　　　40～49歳：16.4％、50～59歳：16.0％、60歳以上：29.9％

　　　　　（H22年度国勢調査から算出した性年代人口比率に従い割付回収を行った。）

■調査結果のポイント

(1)商品・サービスを購入する際、事前に情報収集をする人は8割。

　普段、何らかの商品・サービスを購入する前に情報収集してから決める人は全体の82.6％。男性では25.5％が「かなりの頻度で情報収集してから決める」と回答した。

(2)選定時にクチコミの影響を受ける人は8割。クチコミが購入の決め手になる人は4割。

　選定時に「クチコミが気になる」と回答した人は全体の81.6％。実際の購入時に「クチコミを参考にして購入を決める」人は全体の39.3％だった。特に女性では46.5％が「クチコミを参考にして購入を決めることが多い」と回答した。

(3)良いクチコミより悪いクチコミの方が影響大。

　良いクチコミと悪いクチコミがあった場合、「良いクチコミの方が気になる人」は全体の28.1％であるのに対し、「悪いクチコミの方が気になる人」は全体の71.8％で、悪いクチコミが与える影響の方が大きい。

(4)実際にクチコミで購入を決めた（やめた）経験がある人は7割弱。

　全体の67.5％の人がクチコミによって購入を決めたり、やめたりした経験がある。これを男女で比較すると男性では60.2％、女性では74.7％で、女性の方が約15ポイントも上回ることから、女性の方がクチコミの影響を受けやすい傾向がある。

(5)クチコミを信じる人は8割。ポイントは「文章がしっかりしている」こと。

　全体の81.0％が「クチコミを信じる（信頼できる）」と回答しており、「文章がしっかりしている」「自分と同じ考え方である」「同じような年代、立場の人の意見」であることが信頼のポイントとなっている。

(6)クチコミの投稿経験がある人は全体の3割。内容は「良いことをほめる内容」が多い。

　全体の29.4％がクチコミの投稿経験があると回答。投稿したクチコミの内容で多いのは「良いことをほめる内容」や「冷静なレビュー」。

■調査結果データ

※以下をご参照下さい。

「購買行動におけるクチコミの影響」に関する調査

http://research.goo.ne.jp/database/data/001430/index.html

以上

《 補足 》

(*1)【 gooリサーチ 】http://research.goo.ne.jp/

ポータルサイト「goo」を運営するNTTレゾナントが企画・実査・集計を行う、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。

キーパーソンのビジネスマンを中心とする「gooリサーチ・ビジネス」モニター（8.8万人）、携帯電話でアンケートに答える 「gooリサーチ・モバイル」モニター （14.2万人）、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」（3.5万人）を含め、延べ711万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、様々な市場調査ニーズに対応しています。（モニターの人数は2012年4月現在)