“冷凍食品の利用状況”実態調査結果について

令和3年4月

一般社団法人 日本冷凍食品協会

全国の25歳以上の男女1250人※に聞く

“冷凍食品の利用状況”実態調査結果について

コロナ禍で冷凍食品の新規利用者が大幅に増加。

在宅勤務などで家庭での食事が増え、冷凍食品の利用頻度が増加。

男性の調理機会も増加。

  

 一般社団法人日本冷凍食品協会(会長 大櫛顕也)は、本年2月22日から2月24日(10都県で緊急事態宣言発令中)にかけて、冷凍食品の利用者を対象に、『“冷凍食品の利用状況”実態調査』を実施しました。

 

◎冷凍食品を使わない人がかなり減少し、冷凍食品の新規利用者が増加。

◎冷凍食品の利用頻度は「増えた」が男女とも3割近くで、「減った」を大幅に上回る。

◎冷凍食品の魅力は「おいしい」と回答する人は男女とも6割前後で、年々増加。

 

■スクリーニング調査(n=10,000)によると、冷凍食品は、「ほとんど又はまったく使わない」(女性2020年16.9%→2021年12.3%、男性同18.3%→15.6%)で、新規利用者が増加。

■男女とも、冷凍食品の利用頻度が1年前より「増えた」が3割近く(女性29.4%、男性27.0%)で、「減った」(同8.5%、4.8%)を大幅に上回る。

■冷凍食品の魅力として「おいしい」は女性61.9%、男性57.1%。女性は4年前より約17ポイント、男性も8ポイント増加。

 

◎コロナ禍以前と比較して、女性の約4割が「買い物に行く回数」が”減った“と回答し、過半数は「買い置きができる食品の購入」が“増えた”と回答。

◎内食は“増えた”が多く、外食は”減った“が多数派。

◎コロナ禍の昼食の準備や利用するもので増加したものは男女とも3人に1人が「冷凍食品」。

 

■コロナ禍以前と比較して、「買い物に行く回数」が“減った”は女性の約4割(39.5%)を占め、「買い置きができる食品の購入」(52.6%)、「1回の買い物の購入量」(46.6%)が増加。

■内食に関しては「冷凍食品」や「インスタント・レトルト食品」などの利用が“増えた”が多く、外食は「飲食店」、「居酒屋」など”減った“が多数派で、特に「とても減った」が女性では5割程度。

■コロナ禍において、昼食の準備の利用で増加したものは、男女とも「冷凍食品」が3人に1人(女性35.7%、男性33.2%)。夕食でも、「冷凍食品」の利用が“増えた”が男女とも3割程度(同30.1%、27.4%)。

 

◎ 有職者の在宅勤務率は女性3割弱、男性4割弱。うち、週4日以上の在宅勤務は女性3人に2人、男性半数。

◎ 5年前と比べ、料理の担当が「ほとんど自分」の女性は減少。男性は「お互い同じ程度」が増加し、男性の料理への関与が増加。

 

■有職者のうち、女性で在宅勤務がある人は3割弱(28.5%)、男性は4割弱(38.8%)。在宅勤務がある人のうち、「週4日以上在宅勤務」は、女性は3分の2、男性は半数を占める。

■配偶者と同居している男女の料理の担当は「ほとんど自分」とする女性(2016年83.5%→2021年73.5%)が10ポイント減少。男性は「お互い同じ程度」が増加(同7.9%→14.8%)。

 

※調査対象:冷凍食品を「月1回以上」利用している25歳以上の男女各625人

 

 

詳細はプレスリリースをご確認ください。

 

 

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