国内電通グループ3社、マーケティングシステムの変革を支援する「DX診断 for システム」を開発

電通デジタル

2021年6月24日

株式会社電通デジタル

国内電通グループ3社、マーケティングシステムの

変革を支援する「DX診断 for システム」を開発

‐マーケティング支援力とシステム構築力の両輪で企業のDX推進を後押し-

 株式会社電通デジタル(本社:東京都港区 代表取締役社長執行役員:川上 宗一 以下、電通デジタル)、株式会社電通(本社:東京都港区 代表取締役社長執行役員:五十嵐 博 以下、電通)、株式会社電通国際情報サービス(本社:東京都港区 代表取締役社長:名和 亮一 以下、ISID)の国内電通グループ3社は、マーケティングシステムに特化した課題の抽出とソリューションを提示する「DX診断 for システム」のサービス提供を開始しました。

 電通デジタル、電通のマーケティング支援力とISIDのシステム構築力を掛け合わせることで、マーケティング戦略とシステムの両側面から課題をつまびらかにし、統合的かつ実効性のあるソリューションで理想の顧客体験を実現するマーケティングシステムの実装を推進、企業のマーケティングDXを後押ししてまいります。

 昨今、顧客体験を起点としたDXの重要性の高まりにより、DX組織が新設されるなど、企業のDXニーズはより大きくなっています。この流れを受け、電通デジタル・電通は2020年9月に企業のマーケティングDX課題を4領域(①顧客体験、②システム、③データ・人材、④組織・業務)で可視化するサービス「Dentsu Digital Transformation診断」を提供開始しました。診断によって20種を超える様々な業種のDX課題を明らかにしていく中で、以下のような声が数多く集まり、顧客体験を下支えする「システム変革」に関するニーズが急速に高まっていることが明らかになりました。

✓ データは蓄積されているものの、チャネルやツールとの連携も部分的で、活用できているとは言えない

✓ 部署やチャネルごとに個別最適化が進んでおりシステムの全体像が把握できていない

✓ 戦略とそれを実現するためのシステムのブリッジがかけられていない 等

 このニーズに応えるため、システムインテグレーション領域で日本の金融機関や製造・流通業など約2,500社に及ぶ顧客のシステム課題を解決してきた豊富な実績とノウハウを有するISIDを新たにチームに加え、「DX診断 for システム」の開発に至りました。本サービスは、診断結果からマーケティングシステム構成の現状課題(AS-IS)を抽出するだけでなく、理想の顧客体験をもとにしたあるべきマーケティングシステム構成設計(TO-BE)と、その実現に向けた具体的なマーケティングシステムの導入・改善ステップまで落とし込み、実装・運用まで並走する、統合力と実効性を特徴としています。

<DX診断 for システムのサービス概要>

<DX診断 for システムの特徴>

1. 国内電通グループ各社の強みを生かしたマーケティング支援力×システム構築力の統合と実効性。

2. システム構築に必要となる要素を網羅した、実効性のある6種類のアウトプットでプロジェクト計画や要件定義にスムーズに移行可能。

3. 2時間×4セットの短期完結型有償サービス(2カ月程度)。効率的なプロジェクト推進が可能。

 「Dentsu Digital Transformation診断」を起点としたDXサービス拡充は、「DX診断 for システム」だけでなく、顕在化した他の課題解決に向けたサービス開発も新たに進めており、今後リリースしていく予定です。

<各社の一覧>(順不同)

・株式会社電通デジタル https://www.dentsudigital.co.jp/

・株式会社電通 https://www.dentsu.co.jp/

・株式会社電通国際情報サービス https://www.isid.co.jp/

【株式会社電通デジタルについて】https://www.dentsudigital.co.jp/

電通デジタルは、2016年7月に国内電通グループのデジタルマーケティング専門会社として設立しました。デジタルマーケティングの全領域に対して、「コンサルティング」、「開発・実装」、「運用・実行」の機能を持ち、統合的で最先端のマーケティングサービスを提供しています。テクノロジーやデータ、クリエーティブなど各領域のプロフェッショナルが、電通グループ各社との連携によりシナジーを創出し、クライアントの事業成長パートナーとしてビジネスの成功に貢献します。

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

プレスリリース添付画像

このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。

プレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。

プレスリリース受信に関するご案内

このプレスリリースを配信した企業・団体

  • ※購読している企業の確認や削除はWebプッシュ通知設定画面で行なってください
  • SNSでも最新のプレスリリース情報をいち早く配信中

    過去に配信したプレスリリース