ソーラーパネル下での協生農法に実装可能な 農業用ロボットとその高効率な遠隔操縦システムを早大が新開発
地球生態系の回復、気候変動防止に寄与する食料生産、カーボンニュートラル社会の実現に貢献
2023年2月8日
早稲田大学
サステナジー株式会社
発表のポイント
砂漠化地域など従来の農業が難しい土地でも実施可能な「協生農法」に関心が高まっていますが、既存の農業機械で協生農法に必要な複数作業を連続的に実行できる農業ロボットはこれまで開発されていませんでした。
ソーラーパネル下で植物が混生密生する農地環境において移動および種植え・雑草剪定・収穫の3作業を実行するロボットと、その遠隔操作が可能な操縦システムを新たに開発しました。新システムは、従来比、動作時間:49%削減、障害物との干渉率:50%削減を達成しました。
耕作放棄地や砂漠化地域でもロボットの支援により農作業が実現できる協生農法を地球規模で推進することで、SDGsの目標にも通じる地球生態系の回復、気候変動防止に寄与する食料生産、さらにカーボンニュートラル社会の実現に貢献することが期待されています。
早稲田大学(東京都新宿区、総長:田中愛治、以下、早大)理工学術院総合研究所の大谷拓也(おおたにたくや)次席研究員ならびに同大理工学術院の高西淳夫(たかにしあつお)教授らの研究グループは、サステナジー株式会社(東京都渋谷区、代表:三木浩、以下、サステナジー)との産学連携・共同研究により、ソーラーパネル下で複数種の植物が混生密生する農地環境において移動および種植え・雑草剪定・収穫の3作業が可能なロボットと、その遠隔作業を実現する新たな操縦システムを開発しました。株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所(以下、ソニーCSL)の舩橋真俊シニアリサーチャーが提唱する、砂漠化地域、土壌が劣化した農地など従来の農業が難しい土地でも実施可能な協生農法を、本研究開発によりソーラーパネル下で大規模に行うことができれば、気候変動対策としての緑化・再生可能エネルギー生産、加えて食料生産も進められることが期待されています。
本研究成果はスイス・バーゼルに本部を置くオープンアクセス専門出版社であるMDPI社発行の『Agriculture』誌に2022年12月21日(水)に掲載されました。
掲載URL:https://www.mdpi.com/2077-0472/13/1/18
DOI:https://doi.org/10.3390/agriculture13010018
各機関の役割
早稲田大学
ロボットの研究開発
ソーラーパネル下の協生農法農地の運営、プロジェクトの事業化
協生農法のノウハウ伝達、ロボットによる管理課題の抽出
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このプレスリリースを配信した企業・団体
- 名称 早稲田大学
- 所在地 東京都
- 業種 大学
- URL https://www.waseda.jp/top/
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