アジア3カ国(日・中・韓)における 過敏性腸症候群の有病率調査を実施

早稲田大学

アジア3カ国(日・中・韓)における 過敏性腸症候群の有病率調査を実施

詳細は 早稲田大学Webサイト をご覧ください。

 

【発表のポイント】

◆これまで成人における世界の過敏性腸症候群有病率は約9%と報告されており、居住地域により有病率に差異があることが知られていたが、その詳細なデータは無かった。

 ◆ 今回、アジア内で類似した特徴を持つ別々の小地域(東アジア3カ国)において、性・年齢について割当法を用いたサンプリングにより参加者を調整した上で、有病率の調査を行った。

 ◆ 東アジアの過敏性腸症候群有病率が、世界の他のエリアでこれまで多く示されてきた「若年女性」で高いというエビデンスとは異なり、「壮年男性」で有病率が高いという結果となった。

 

早稲田大学人間科学学術院の田山 淳(たやま じゅん)教授と、九州大学大学院人間環境学研究院の木村 拓也(きむら たくや)教授、長崎大学保健センターの武岡 敦之(たけおか あつし)らの研究グループは、東アジアの3カ国(日本、中国、韓国)における過敏性腸症候群の有病率を調べた比較研究を行いました。その結果、全体13%、日本15%、中国6%、韓国16%となり、全体有病率は世界的な有病率よりもわずかに高く、日本や韓国よりも中国の有病率が低いということが分かりました。また、過敏性腸症候群サブタイプは、「交替型」がいずれの国でも割合が高いことが判明しました。

本研究成果は、Korean Society of Neurogastroenterology and Motilityが発行する『Journal of Neurogastroenterology and Motility』にて、2023年4月30日(日)に掲載されました。

過敏性腸症候群は、脳・腸・腸内細菌が相関し、ストレス・病気・行動・食事等の要因に加え、
遺伝子変異・感染・腸内フローラ・免疫活性化等の生物学的要因が影響を与えていると考えられる。

 

■今回の研究で新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと

アジアは多環境、多民族、多文化であるため、単一の存在として評価することはできない。したがって、アジア内で類似した特徴を持つ別々の小地域での過敏性腸症候群の調査が必要と考えられた。そのため、本研究では、東アジア3カ国(日本、韓国、中国)の都市を対象に、性・年齢について割当法を用いたサンプリングにより調整した上で過敏性腸症候群の有病率をインターネットで調査し、3カ国間の過敏性腸症候群の特徴を比較することを目的とした。結果として、過敏性腸症候群の有病率が、全体13%、日本15%、中国6%、韓国16%であることを明らかにした。さらに、全体有病率は世界的な有病率よりもわずかに高く、日本や韓国よりも、中国の有病率が低いということもわかった。

また、過敏性腸症候群サブタイプの交替型(下痢と便秘を繰り返す型)がいずれの国でも割合が高く、2番目に多いサブタイプは、日本では下痢型、中国では便秘型、韓国では分類不能型(下痢型、便秘型、交替型のどれにも属さない型)であった。性差について、過敏性腸症候群の有病率と過敏性腸症候群-下痢型の有病率は、先行研究とは異なり、「男性」で高いことが示された。さらに年齢に関しても、先行研究と異なり過敏性腸症候群の有病率は「40歳代」が最も高かった。

 

■研究の波及効果や社会的影響

東アジアという文化圏において、多様な食文化及び行動様式の差異が有病率の差異を生じさせている可能性がある。東アジアの過敏性腸症候群有病率が、世界の他のエリアでこれまで多く示されてきた「若年・女性」で高いというエビデンスとは異なり、「壮年・男性」で有病率が高いという結果になっている点は注目に値する。このエビデンスは、今後の疫学研究の対象選定等に影響を及ぼす可能性や、日常的な過敏性腸症候群診療などの参考になると思われる。

 

■論文情報

雑誌名:Journal of Neurogastroenterology and Motility

論文名:Prevalence of irritable bowel syndrome in Japan, China, and South Korea:
an international cross-sectional study

執筆者(所属):武岡 敦之(長崎大学保健センター、武岡病院)
木村 拓也(九州大学大学院人間環境学研究院)
原 真太郎(京都橘大学健康科学部心理学科)
濱口 豊太(埼玉県立大学保健医療福祉学部)
福土 審(東北大学医学系研究科障害科学専攻、東北大学脳科学センター)
田山 淳(早稲田大学人間科学学術院)

掲載予定日:2023年4月30日(日)

掲載URL:https://doi.org/10.5056/jnm22037

DOI:10.5056/jnm22037

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