【国内の大学で唯一】京都産業大学の学生が正課として長期有給インターンシップへ参加します!

京都産業大学

2016/4/9 07:00

2016年4月9日

京都産業大学

京都産業大学は、国内の大学で唯一、正課内で大学と企業が協同してプログラムや教育目標を考えて実施する『コーオプ教育 ※1』による長期有給のインターンシッププログラムを実施しています。取り組み3年目となる今年は、学生19人が15週間にわたり、国内外の企業等において実社会で働きながら学びます。

京都産業大学は、2014年度から経済・経営・法学部の学生を対象に、15週間の長期インターンシップを軸とした「キャリア形成支援教育」と学部の「専門教育」を融合し、社会で生き抜くために必要な根幹的な力を養成することを目的に、世界標準をモデルにした「むすびわざコーオププログラム」を、国内の大学で初めて「正課」として立ち上げました。

取り組みから3年目を迎える今年は、4月11日から15週間にわたり、3年次生19人が国内外9つの企業・大学で長期有給インターンシップに取り組み、実際に社員と共に働きます。

本プログラムの特長は『3年間一貫の教育プログラム』にあります。まず、2年次に1年間かけて学生の主体性・論理的思考・表現力などを磨き上げ、3年次に長期有給インターンシップに参加し、学んだ体験や観察からテーマを設定します。さらに4年次では1年間かけて卒業研究を行います。

企業側は長期インターンシップ受け入れの1年前より学生と交流・指導を行う機会があるため、どのような学生が参加するのかをよく理解したうえで受け入れることができます。また、長期インターンシップ後に「卒業研究発表会」でインターンシップの成果を具体的に確認いただく機会を設けます。

この新しい取り組みは、今後の日本型インターンシップのモデルケースとなる可能性を秘めています。

■実習先(順不同)

・カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社

・株式会社京都パープルサンガ

・株式会社ファーストリテイリング

・株式会社堀場製作所

・丸善雄松堂株式会社

・京都信用金庫

・国立ウタラマレーシア大学 ほか

________________

※1 コーオプ教育(Cooperative Education):教育機関と企業が協同で、プログラム内容や指導方法を開発・実施するのが特徴で、北米では100年以上の歴史があり、人材育成に成果をあげている。

===============================

■「むすびわざコーオププログラム」科目構成概要

●共通教育科目

 2年次・春:むすびわざコーオプセミナー1(4単位)

 2年次・秋:むすびわざコーオプセミナー2(4単位)

 3年次・春:むすびわざコーオプセミナー3(2単位)

 3年次・秋:むすびわざコーオプセミナー4(4単位)

 4年次・春:むすびわざコーオプセミナー5(4単位)

 4年次・秋:むすびわざコーオプセミナー6(4単位)

●専門教育科目

 2年次・秋:インターンシップ事前研究(2単位)

 3年次・春:長期有給インターンシップ 国内/海外(12単位)

 3年次・秋:インターンシップ事後研究(2単位)

==============================

【共通教育科目】

・むすびわざコーオプセミナー1~6

長期インターンシップに耐えうる基礎的な力を身に付けることから始まり、社会に出てから、どういう状況にあってもミッションを任せられる能力と志を持った人材の育成を目的とした科目。

【専門教育科目】

・インターンシップ事前研究

自己の専門領域での学びの方向性を認識し、それを踏まえて、長期就業体験で何を学べば良いのか、どのように取り組んでいけば良いのかを考えます。

・長期有給インターンシップ(国内/海外)

国内、海外での15週間のインターンシップ。むすびわざコーオプセミナーやインターンシップ事前研究で、学生自身が作成する学習計画を踏まえた、職場実習に取り組みます。実習期間中は、日報・週報・月報などの報告書を作成し、むすびわざコーオプセミナーでの報告などに活用します。

・インターンシップ事後研究

長期有給インターンシップの成果をより良いものにするために、学部の専門性を活かした事後研究を行います。受講生が、インターンシップ先において体験、観察してきたことをそれぞれの学部の研究フィールドで振り返り、インターンシップの成果をまとめます。

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

このプレスリリースには、報道機関向けの情報があります。

プレス会員登録を行うと、広報担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など、報道機関だけに公開する情報が閲覧できるようになります。

プレスリリース受信に関するご案内

このプレスリリースを配信した企業・団体

SNSでも最新のプレスリリース情報をいち早く配信中

過去に配信したプレスリリース