東京経済大学ニュースVol.21

東経大

2021/4/28 11:00

報道関係者各位

2021 年 4 月 28 日

東京経済大学ニュ―スVol.21 東京経済大学 公式サイト：https://www.tku.ac.jp/

■特集1 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

「地球規模の連帯の精神」と「進一層の精神」で、SDGsの達成の一翼を担う。東京経済大学SDGｓ宣言を公開

東京経済大学学長　　岡本英男

　SDGsとはSustainable Development Goals の略語であり、ふつう「持続的な開発目標」と訳されます。2015年の国連総会で全加盟国が合意し、2030年までに経済、社会、環境の3側面において持続可能な世界の実現を目標としたものです。

　私は日頃から学生たちに、単なる生活者や経済人ではなく、共同体に責任を持つ、共同体全体を考える政治的に成熟した市民を目指してほしいと述べてきました。そして今日切実に必要とされているものは、利己主義ではなく利他主義であり、私たち自身が他者の立場や境遇に思いを至らせ、配慮できる人間になりうるかどうかが社会の存続にとって決定的重要性を持つ、と何度も言っています。実際には、共同体全体を考える政治的に成熟した市民になることも、利己主義ではなく利他主義的に振る舞うことも非常に難しい。私たちはどうしても「自分が第一」「わが社が第一」「わが国が第一」と考えがちです。しかしそのような私たちの考えや行動が、さまざまな紛争と格差、地球環境の悪化、気候変動問題を生んでいるのは明らかであり、私たちの思考法や行動を「私たちの地球が第一」というかたちへシフトする時期に来ているのです。

　その意味で、2015年の国連総会で全加盟国が合意し、私たちが2030年までに取り組むべき共通の課題として、あらゆる貧困と飢餓に終止符を打つこと、国内的・国際的な不平等と戦うこと、平和で公正かつ包摂的な社会をうち立てること、人権を保護しジェンダー平等と女性・女児のエンパワーメントを進めること、地球と天然資源の永続的な保護を確保すること、持続可能で包摂的な経済成長を図ること、共有された繁栄および働きがいのある人間らしい仕事のための条件を作り出すことを掲げたことは、画期的意義を持っています。市民の安寧のために各国政府が協調し合い、地球に宿る他の生命とバランスをとりつつ存続していく世界を、私たち人類は目的意識的に追求し始めたと言ってよいでしょう。

　SDGsを核とする国連決議「持続可能な開発のための2030アジェンダ」のタイトルは「私たちの世界を変革する」となっており、このタイトルはSDGsが変革のために存在していることをはっきりと示しています。極度の貧困だけでなく、格差が要因となる各国内の貧困をなくすためには、社会の仕組みを変える必要があるのです。また、限りある資源と地球の容量のなかで、増大する世界人口を支えるには、現在の食糧生産の仕組みを変革しなければなりません。さらには、エネルギー需給に関する仕組みの変革は、気象変動対策として不可欠です。このように、変革なしでは持続可能な世界を築き得ないわけですが、どのような形の変革が望ましいかを考案するのが、私たち大学をはじめとした研究機関の役割である、と私は思っています。

　全地球倫理に基づいて持続可能な世界を築き上げるということは、「言うは易し行うは難し」の典型例と思われるかもしれません。しかし「地球規模の連帯の精神」と、いかなる困難な課題であってもひるむことなく挑戦する「進一層の精神」でもって、本学は、教育・研究機関としてSDGsの達成の一翼を担っていきたいと思っています。皆様にもぜひご協力をお願いします。

＜東京経済大学　SDGｓ宣言＞

　東京経済大学は、2015年9月の国連総会にて採択された「私たちの世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」で掲げられた理念、すなわち「誰一人置き去りにすることなく、すべての人間が尊厳と平等の下に、そして健康な環境の下に、その持てる潜在能力を発揮することのできる社会を目指す」という理念に深く共鳴し、SDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けた教育・研究活動を推進してまいります。

　「2030アジェンダ」は、私たちが2030年までに取り組むべき共通の課題として、あらゆる貧困と飢餓に終止符を打つこと、国内的・国際的な不平等と戦うこと、平和で公正かつ包摂的な社会をうち立てること、人権を保護しジェンダー平等と女性・女児のエンパワーメントを進めること、地球と天然資源の永続的な保護を確保すること、持続可能で、包摂的で持続的な経済成長を図ること、共有された繁栄および働きがいのある人間らしい仕事のための条件を作り出すこと、を掲げています。

　これらは地球上に住む私たち全員にとって最も重要な課題であり、達成困難と思われるほど高い目標ですが、東京経済大学は「地球規模の連帯の精神」と、いかなる困難な課題であってもひるむことなく挑戦する「進一層の精神」でもって、これらの課題に取り組んでまいります。

■特集2 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

2021年度専任教員一覧

　2021年度現在、在籍している専任教員を紹介します。本学には経済学部、経営学部、コミュニケーション学部、現代法学部の4学部、全学の教養教育を担当する全学共通教育センターが設置されており、優秀な研究成果を残している教員が多数在籍しています。なお、教員の詳細な経歴および研究内容につきましては、本学Ｗebサイト（https://www.tku.ac.jp/department/teacher/）をご覧ください。取材等の問い合わせは広報課（ pr@s.tku.ac.jp ）までご連絡ください。

※職名、氏名（アルファベット）順で表示しています。

経済学部
職名	氏名	研究分野
教授	福士　正博（FUKUSHI Masahiro）	環境問題、まちづくり
教授	浜野　忠司（HAMANO Tadashi）	理論経済学
教授	井上　裕行（INOUE Hiroyuki）	マクロ経済政策、構造政策、日本経済論
教授	岩田　佳久（IWATA Yoshihisa）	景気循環論、経済学説・経済思想、財政学・金融論
教授	浄土　渉（JOHDO Wataru）	理論経済学
教授	小島　健（KOJIMA Takeshi）	EU経済・欧州経済史
教授	羅　歓鎮（LUO Huanzhen）	開発経済学、中国経済論
教授	長岡　貞男（NAGAOKA Sadao）	経済政策
教授	内藤　隆夫（NAITO Takao）	経済史
教授	中村　豪（NAKAMURA Tsuyoshi）	産業組織論・経済成長論に関する実証分析
教授	南原　真（NANBARA Makoto）	東南アジア経済史
教授	野田　浩二（NODA Koji）	環境経済学、環境政策論（歴史研究を含む）、水政策史、制度派経済学
教授	小川　英治（OGAWA Eiji）	国際金融論
教授	岡本　英男（OKAMOTO Hideo）	財政学
教授	尾崎　寛直（OZAKI Hironao）	環境政策、環境福祉論、コミュニティ福祉論
教授	牛尾　吉昭（USHIO Yoshiaki）	ミクロ経済学
教授	安川　隆司（YASUKAWA Ryuji）	イギリス経済思想史
教授	周　牧之（ZHOU Muzhi）	中国経済論、情報経済論、都市経済論、産業経済論
准教授	遠藤　妙子（ENDO Taeko）	ミクロ経済学、公共経済学
准教授	石川　雅也（ISHIKAWA Masaya）	コーポレート・ファイナンス、金融論
准教授	黒田　敏史（KURODA Toshifumi）	応用経済学、産業組織論、開発経済学、情報通信政策、競争政策
准教授	李　蓮花（LI Lianhua）	経済政策（社会保障）、地域研究（東アジア）、社会政策の国際比較
准教授	李　海訓（LI Haixun）	農業経済学
准教授	ｻﾌﾁｪﾝｺ　.L （SAVTCHENKO Lioudmila）	国際金融論
准教授	重田　雄樹（SHIGETA Yuki）	ポートフォリオ理論、アセットプライシング、数理ファイナンス
准教授	佐藤　一光（SATO Kazuaki）	公共経済、労働経済
准教授	渡辺　裕一（WATANABE Yuichi）	理論経済学
准教授	安田　宏樹（YASUDA Hiroki）	労働経済学
准教授	横川　太郎（YOKOKAWA Taro）	アメリカ金融制度論
専任講師	姜　哲敏（KANG Cheolmin）	理論経済学
専任講師	新井田　智幸（NIIDA Tomoyuki）	経済学説・経済思想

経営学部
職名	氏名	研究分野
教授	青木　亮（AOKI Makoto）	交通論
教授	原口　恭彦（HARAGUCHI Yasuhiko）	経営管理論
教授	本藤　貴康（HONDO Takayasu）	HBCチャネル戦略、小売業態開発、商学、カテゴリー研究、購買行動研究
教授	堀　泰裕（HORI Yasuhiro）	生産管理、生産計画、生産スケジューリング
教授	井上　普就（INOUE Yukinari）	監査論
教授	神納　樹史（JINNOU Mikihito）	連結会計
教授	加藤　みどり（KATO Midori）	イノベーション論、経営戦略論
教授	金　鉉玉（KIM Hyon ok）	会計学、ディスクロージャー
教授	岸　志津江（KISHI Shizue）	広告、マーケティング・コミュニケーション、消費者行動
教授	小暮　厚之（KOGURE Atsuyuki）	金融・保険のリスク理論、統計学、データサイエンス
教授	近藤　浩之（KONDO Hiroyuki）	マーケティング
教授	丸谷　雄一郎（MARUYA Yuichiro）	国際マーケティング論、国際流通論、中南米経済論
教授	中　光政（NAKA Mitsumasa）	ロジスティクス・マネジメント、流通情報システム
教授	成川正晃（NARIKAWA Masateru）	会計学
教授	小木　紀親（OGI Norichika）	マーケティング、医療・福祉のマーケティング、地域・行政のマーケティング、消費者問題
教授	小野　武美（ONO Takemi）	会計学
教授	佐藤　修（SATO Osam）	情報システム
教授	関口　和代（SEKIGUCHI Kazuyo）	人的資源管理、産業・組織心理学、人材育成とキャリア形成
教授	柴田　高（SHIBATA Takashi）	経営戦略論、技術経営論、観光経営学
教授	田島　博和（TAJIMA Hirokazu）	流通、市場調査
教授	若尾　良男（WAKAO Yoshio）	システム工学
教授	渡邊　章好（WATANABE Fumiyoshi）	原価計算、管理会計
教授	山本　晋（YAMAMOTO Susumu）	経営学
教授	米山　高生（YONEYAMA Takau）	経営学、商学
教授	吉田　靖（YOSHIDA Yasushi）	金融およびファイナンス関連
准教授	板橋　雄大（ITABASHI Takeo）	会計学
准教授	木下　亮（KINOSHITA Ryo）	経済統計学
准教授	北村　真琴（KITAMURA Makoto）	マーケティング論、消費者行動論
准教授	小島　喜一郎（KOJIMA Kiichiro）	知的財産法、情報倫理
准教授	森岡　耕作（MORIOKA Kousaku）	マーケティング論、ブランド論、商学、消費者行動論
准教授	齋藤　雅元（SAITO Masayuki）	応用経済学
准教授	田中　智晃（TANAKA Tomoaki）	流通史、経営史、商業史
准教授	山口　みどり（YAMAGUCHI Midori）	組織論、経営学
専任講師	藤谷　涼佑（FUJITANI Ryosuke）	経営学、金融・ファイナンス、会計学
専任講師	井上　慶太（INOUE Keita）	会計学
専任講師	石黒　督朗（ISHIGURO Tokuro）	経営環境論

コミュニケーション学部
職名	氏名	研究分野
教授	長谷川　倫子（HASEGAWA Tomoko）	メディア・コミュニケーション、メディア史
教授	池宮　正才（IKEMIYA masatoshi）	社会学、社会調査方法論
教授	駒橋　恵子（KOMAHASHI Keiko）	コーポレート・コミュニケーション
教授	北村　智（KITAMURA Satoshi）	情報行動論、メディア・コミュニケーション論
教授	南　隆太（MINAMI Ryuta）	英文学
教授	光岡　寿郎（MITSUOKA Toshiro）	メディア研究、ミュージアム研究、文化研究
教授	本橋　哲也（MOTOHASHI Tetsuya）	イギリス文学、メディア研究、カルチュラルスタディーズ、ポストコロニアルスタディーズ、文学批評理論、文化表象研究、演劇批評、映画批評
教授	中村　忠司（NAKAMURA Tadashi）	観光学
教授	中村　嗣郎（NAKAMURA Tsuguro）	言語学
教授	大岩　直人（OIWA Naoto）	コミュニケーションデザイン
教授	佐々木　裕一（SASAKI Yuichi）	インターネット・コミュニケーション、デジタルマーケティング、情報技術社会論
教授	柴内　康文（SHIBANAI Yasufumi）	社会心理学、社会学
教授	田村　和人（TAMURA Kazuto）	社会学
教授	山田　晴通（YAMADA Harumichi）	社会経済地理学
教授	山下　玲子（YAMASHITA Reiko）	メディア論、社会心理学
准教授	北山　聡（KITAYAMA Satoshi）	コミュニケーション論
准教授	小林　誠（KOBAYASHI Makoto）	文化人類学
准教授	小山　健太（KOYAMA Kenta）	組織心理学、キャリア心理学、経営学
准教授	松永　智子（MATSUNAGA Tomoko）	コミュニケーション史
准教授	大榎　淳（OENOKI Jun）	テクノロジーアート、メディアアート
准教授	ピーター　ロス（ROSS Peter）	英語教育
専任講師	大橋　香奈（OHASHI Kana）	移動の社会学、移動の生活学、ビジュアル・エスノグラフィー

現代法学部
職名	氏名	研究分野
教授	藤原　修（FUJIWARA Osamu）	国際政治学、平和研究
教授	羽貝　正美（HAGAI Masami）	行政学、都市行政学
教授	上机　美穂（KAMITSUKUE Miho）	民事法学
教授	和泉澤　衞（IZUMISAWA Mamoru）	法と経済、独占禁止法、競争政策、企業コンプライアンス
教授	片岡　直樹（KATAOKA Naoki）	公害法、環境法、中国法
教授	加藤　一彦（KATO Kazuhiko）	公法学、議会政論
教授	木本　洋子（KIMOTO Hiroko）	民事訴訟法・個人倒産法
教授	久保　健助（KUBO Kensuke）	公法学
教授	村　千鶴子（MURA Chizuko）	消費者法、消費者信用法、消費者契約と法、消費者行政
教授	村本　武志（MURAMOTO Takeshi）	民法；消費者法（日本；EU）、金融サービス法、著作権法、不正競争防止法
教授	中川　純（NAKAGAWA Jun）	社会法学
教授	西下　彰俊（NISHISHITA Akitoshi）	福祉社会学、老年社会学
教授	野村　武司（NOMURA Takeshi）	公法学
教授	桜井　健夫（SAKURAI Takeo）	金融法、消費者法
教授	田邉　真敏（TANABE Masatoshi）	会社法
教授	渡辺　龍也（WATANABE Tatsuya）	フェアトレード、国際開発協力、NPO、倫理的消費
准教授	高平　奇恵（TAKAHIRA Kie）	刑事手続法
准教授	常森　裕介（TSUNEMORI Yusuke）	社会法学
准教授	山本　紗知（YAMAMOTO Sachi）	公法学
専任講師	古賀　絢子（KOGA Ayako）	民法（家族法）
専任講師	野澤　淳史（NOZAWA Atsushi）	社会学
専任講師	若狭　彰室（WAKASA Amuro）	国際法学
専任講師	山本　和輝（YAMAMOTO Kazuki）	刑事法学

全学共通教育センター
職名	氏名	研究分野
教授	相澤　伸依（AIZAWA Nobuyo）	哲学・倫理学
教授	麻生　博之（ASOU Hiroyuki）	哲学・倫理学
教授	カレイラ松崎　順子（CARREIRA MATSUZAKI Junko）	第二言語習得、言語教育、異文化コミュニケーション
教授	遠藤　愛（ENDO Mana）	スポーツコーチング
教授	早尾　貴紀（HAYAO Takanori）	社会思想史
教授	李　孝徳（Li Takanori）	文学一般
教授	大岡　玲（OOKA Akira）	文学一般、近代日本文学、日本古典詩歌、小説家
教授	関　昭典（SEKI Akinori）	異文化コミュニケーション、多文化理解教育、言語教育
教授	新正　裕尚（SHINJO Hironao）	岩石学、地質学、地球化学
教授	鈴木　康弘（SUZUKI Yasuhiro）	体育、身体教育学
教授	高井良　健一（TAKAIRA Kenichi）	教育方法学、教育学
教授	竹内　秀一（TAKEUCHI Hidekazu）	数理統計学
教授	戸邉　秀明（TOBE Hideaki）	沖縄現代史、日本近現代史、史学史
教授	対馬　輝昭（TSUSHIMA Teruaki）	応用言語学
教授	上野　麻美（UENO Mami）	日本中世文学、説話文学、仏教文学
准教授	阿部　弘樹（ABE Hiroki）	代数学（多元環の表現論）、文系のための基礎数学
准教授	榎　基宏（ENOKI Motohiro）	天文学、宇宙物理学
准教授	久川　伸子（HISAKAWA Nobuko）	日本語教育、リメディアル教育
准教授	中川　知佳子（NAKAGAWA Chikako）	第二言語習得、英語語彙習得、英語リーディング
准教授	野田　淳子（NODA Junko）	心理学（臨床発達心理学）
准教授	小田　登志子（ODA Toshiko）	意味論・統語論
准教授	大久保　奈弥（OKUBO Nami）	サンゴを中心とした海洋生物
准教授	澁谷　知美（SHIBUYA Tomomi）	ジェンダー論、社会学、教育社会学
准教授	高津　秀之（TAKATSU Hideyuki）	西洋史
准教授	田中　景（TANAKA Kei）	アメリカ移民史、アメリカ史における古典主義
准教授	寺島　瞳（TERASHIMA Hitomi）	臨床心理学
准教授	寺田　佳孝（TERADA Yoshitaka）	教育学、カリキュラム研究
准教授	山辺　弦（YAMABE Gen）	ヨーロッパ語系文学、各国文学・文学論
准教授	横畑　知己（YOKOHATA Tomomi）	教育史
専任講師	吉見　崇（YOSHIMI Takashi）	中国近現代史

■東経大インフォメーション　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

◇Information 1

2021年度入学式を挙行

1,660名の新入生を迎え、安全に配慮した分散型のセレモニーを実施

　2021年4月1日（木）、国分寺キャンパス100周年記念館、5号館、6号館の3カ所で入学式を挙行し、学部・大学院をあわせて1,660名の新入生を迎えました。

　今回の入学式は新型コロナウイルス感染防止の観点から、入構は新入生のみとし、学部ごとに開催時間帯をずらしたほか会場を分散させて実施しました。また、構内への立入りが制限されたご家族や関係者等も式典を視聴していただけるよう、同日13時からYouTubeで配信を行いました。

　岡本英男学長は、式辞で「コロナ禍はいつ終息するかわからないが、大学で勉強を進めるにあたり、実りある成果を収め人間的成長を大いに促進するには、何よりも先生方との人間的接触、学生同士の触れ合いが大事であるため、心の準備をしておいてほしい」と述べ、新入生に期待を寄せました。

◇Information 2

2020年度入学生を対象とした「一年遅れの入学式」を実施

「学生生活の節目」として式典を開催。家族、関係者向けにライブ配信も

　2020年度生を対象とした入学式を、2021年4月10日（土）、国分寺キャンパス100周年記念館で挙行しました。

　昨年4月、新型コロナウイルス感染拡大に伴う非常事態宣言発出により、入学式を実施することができなかった学生のため、一年遅れではありますが本学での学生生活の節目として開催しました。また、構内への立入りが制限されたご家族や関係者等も式典を視聴していただけるよう、YouTubeでのライブ配信も行いました。

　岡本英男学長は、式辞で「キャンパスの主人公は自分たちであるという気概を持ち、各自が目指す方向についてじっくり考え、その目標に向かって歩んで行ってもらいたい」と述べ、新入生に期待を寄せました。

　また、QRコードを読み込むと起動する「TKU AR NAVI」※を使い、大学構内の各建物をスマートフォンのカメラでかざして、楽しそうに学内を見学する学生の姿も見られました。出席した学生からは、「大学生になった実感が湧いた」「オンライン授業の画面越しでやり取りしていた友人と実際に会うことができ嬉しかった」といった声が寄せられました。

※TKU AR NAVIとは、大学に慣れていない2年次生向けに開発した大学構内案内システムです。大学公式サイト上に設置したAR情報にアクセスし、スマートフォンのカメラやGPSと連動して、自身と学内施設の距離、建物にある関連部署の情報を画面上で視認することができます。

◇Information 3

100円朝食スタート

コロナに負けないカラダづくりをサポート

　在学生の保護者らで組織される「東京経済大学父母の会」と東京経済大学生協は、今年度も100円朝食の提供を開始しました。

　東京経済大学では2014年より、学生の健康増進のために主食と副菜がセットになった定食を100円で提供しています。2020年度第1学期は新型コロナウイルスの影響でオンライン授業となったため中止となりましたが、一部少人数授業において対面授業を再開した第2学期は、手軽に食べられるサンドイッチとヨーグルト、野菜ジュースのセットを、売店にて100円で販売しました。

　2021年度は感染対策のため、大学食堂のテーブルにパーテーションを設置し、席を間引く等の策を徹底し、従来の定食を提供しています。メニューは、ご飯とみそ汁、日替わりのメインのおかずに副菜2品です。黙食を基本としていますが、学生からは「友人と顔を合わせながら食べられ嬉しい」「東京で一人暮らしを始めたばかり。100円で朝ご飯を食べられ助かる」といった声が寄せられています。

「100円朝食」実施概要
販売期間	2021年4月8日(木)～2022年1月24日（月）　　※感染状況により変更の可能性があります。
販売時間	08：00～08：50　　※土日祝日を除く、全授業日
対象	東京経済大学　正規学部在学生
メニュー	ご飯、みそ汁、おかず1品と副菜2品　　※1日80食限定
価格	100円　　※1食あたり250円を父母の会が補助
販売場所	東京経済大学　国分寺キャンパス大学食堂

◇Information ４

大学説明会を5月25日（火）、28日（金）に開催

高校教諭等対象に個別相談やキャンパスツアーも実施予定

　2020年度入試結果をはじめ、学部教育や就職支援の取り組み等を高校教諭などに周知する「大学説明会」を5月25日（火）、28日（金）に新型コロナウイルス対策を施し国分寺キャンパスで開催します。本学の2022年度の入試概要についての説明を行い、全体説明会が終了した後、教職員との個別相談や在学生によるキャンパスツアーを予定しています。また、2022年度4月に学科名称変更と新学科の設置を構想しているコミュニケーション学部の詳細について発表を予定しています。コミュニケーション学部では、現在のコミュニケーション学科を「メディア社会学科（仮称）」へ名称変更し、「国際コミュニケーション学科（仮称）」の設置を構想しています。

　新型コロナウイルスの感染状況を鑑み、中止とする場合がありますのであらかじめご了承ください。